高エネルギー放射线治疗システム装置受渡ガイドライン.docVIP

　　　　　　　　　　　　　　　 高エネルギー放射線治療システム 装置受渡ガイドライン 　 社団法人　日本画像医療システム工業会 －　目　次　－ 第1章 1 ガイドラインの目的 1 ガイドラインの適用範囲 1 ガイドラインの前提条件 用語 3 第2章 1 基本的注意事項 4 2　　　　 項目毎の確認事項および作業　　　　　　　　　　　　　 8 2－1 診療用高エネルギー放射線発生装置　2－2 放射線治療計画システム　2－3 CTシミュレータ　2－4 X線シミュレータ 2－5　　放射線治療システム全体 第3章 １ 解説?説明 17 ２ 参考資料?引用資料 19 ３ 付録　書式例 20 ４ フロー図　　　 　　　　　　　　26 第1章　 １．ガイドラインの目的 診療用高エネルギー放射線発生装置を用いた放射線治療はますます増加の傾向にあり、近年では腫瘍に放射線をより限定的に集中させ、かつ正常組織への影響を極限にまで抑えることにより、治療効果を一層高める高精度放射線治療が実用化している。 　この背景には、放射線治療システムを構成する各装置?機器自体が、高度に発展したコンピュータおよびＩＴ技術を駆使し、それとともにより一層システム化が進展したことが挙げられる。 その一方において、装置およびそれらにより構成されるシステムの高度化?複雑化に伴い、操作ミスあるいはデータの取扱いミスなど、ヒューマンエラーによる過剰照射?誤照射事故が報告されるようになり、その増加が懸念されている。 このような事故の発生を未然に防ぎ、放射線治療の品質を維持向上させるために、関係諸学会からガイドラインあるいは指針の類が発刊されている。 これら関係諸学会が発刊しているガイドラインおよび指針を参照しつつ、システムおよびその構成装置を提供する納入業者と、放射線治療システムを使用していただくユーザの両者に対する装置の受渡し指針として、（社）日本画像医療システム工業会が本ガイドラインを作成した。 ２．ガイドラインの適用範囲 本ガイドラインは、外部照射による放射線治療システムに適用し、その適用装置および適用事項はそれぞれ次のとおりとする。 （１）適用装置 ①診療用高エネルギー放射線発生装置（以下「放射線発生装置」という。） ②放射線治療計画装置（以下「治療計画装置」という。） ③CTシミュレータ ④X線シミュレータ （２）適用事項 ①接続試験 ②受渡し試験 ③線量測定?モデリング ④総合試験 ⑤保守?点検 ⑥システム変更?更新 巻末にこのガイドラインの全体フローを図示した。 　　３．ガイドラインの前提条件 　放射線治療システムの据付調整を行う際に、ユーザ及び納入業者双方に責任者を置くことが重要となります。ユーザ側は施設内の放射線治療実務経験のある診療放射線技師、又は施設の責任者から放射線治療業務を委託された有資格者＊を装置管理責任者(第１章４．用語参照)とすることが望ましい。納入業者側はＸ線作業主任者、又はこれと同等以上の知識、能力を有する者で、放射線安全の教育訓練を受けた者を据付調整責任者（第１章４．用語参照）とします。また、治療計画装置では実務経験者（3年以上が望ましい）を据付調整責任者とします。受渡し試験などで署名が必要な工程では、装置管理責任者（又はその上位の管理者）及び据付調整責任者（又はその上位の管理者）によって署名がなされるものとします。 責任者が不在となる場合は、代理の者を置くこととします。 　受渡し後に施設側責任者が交代となった場合は、後任者は据付受渡し関連文書の追記として日付と共に署名記載し、相互に記録?保管することとします。 有資格者には、平成16年10月に設けられた「放射線治療品質管理機構（http:www.ics.co.jp/qcrt/）」による「放射線治療品質管理士」及び平成17年3月に設けられた「日本放射線治療専門技師認定機構（http:www.jart.jp/radiotherapy-org/）」が行う「認定制度」による認定者も含まれます。 ４．用語 本ガイドラインで使用する用語の意味は以下のとおりである。 　 項目 英文 説明 1 安全付帯設備 Safety equipment 監視カメラ、エリアモニタ等安全確保のために設置する設備 2 受渡前試験 Pre Inspection 装置組上げ後に、装置設計基準に適合しているか否かを確認する試験。(装置の最大パフォーマンス確認試験） 3 受渡試験(引 渡?受入試験) Acceptance Test 装置が設置され受渡しが行われる際に装置の性