「逐次刊行物サービスの動向：問題と電子雑誌」.docVIP

外国雑誌の価格問題 鶴見大学図書館 長谷川豊祐 １．はじめに a)外国雑誌の価格高騰、価格上昇の要因、図書館における購読中止の状況 雑誌担当者にとって「雑誌価格の高騰」は頭痛の種である。資料費が削減される以上、外国雑誌の購読中止はやむを得ない作業であり、日常業務となっている。資料提供を、購入からILLやDDSにシフトさせることは、教育?研究にとって得策ではないことを大学側に理解させる努力も必要である。また、電子雑誌が価格高騰の解決策であるような誤解をもつ図書館員や研究者も多いが、価格問題も電子雑誌もそんなに単純なものではない。 b)次世代の図書館サービスとなるであろう電子雑誌の現状 「IT革命」は、電子図書館や電子雑誌への対応を図書館に迫ってくる。このためには、大学による情報基盤への投資と、職員の情報リテラシーの向上が必要である。しかし、経費節減の折り、新たな設備投資をしてまで電子雑誌が必要なのか、大学の身の丈にあった図書館サービスはどの程度なのかを考えることがある。とにかく、電子媒体への資料費の配分をどこまでにするのかは早急に決定する必要がある。 c)教育サービスと統合された図書館サービス 「大学の危機」には、ベビー(少子化による生徒数の減少)、バジェット(政府の教育予算の減少)、ビジネス(大卒者の就職率の低下)の３Ｂがある。これらの影響を受けて図書館経費の削減は恒常化しつつある。限られた資源でよいサービスを提供するためには、効率的な経営に向けた職員の意識改革が必要である。それと同時に、経費節減やアウトソースによる勤労意欲の減退や、資料費の削減による図書館機能の弱体を招かない工夫も必要である。 　雑誌担当者にとって頭痛の種である外国雑誌の価格高騰を、購読中止の現状、価格上昇の構造、対応策の３つの点から概観する。 ２．鶴見大学図書館の現状 ２－１．購読中止の概要 　1995-1998年度　421点　4,100万円 　自然科学系の洋雑誌のみでは183点　3,300万円(現在の購読：600点　6,500万円) 　1999年度までは、ほかの図書館経費は削減となったが、雑誌費はほぼ現状を維持してきた。2000年度は雑誌費も削減の対象となっている。1999年度は円高により中止は行わずに済んだ。90年代後半だけで、洋雑誌の点数は2割の削減となっている。 ２－２．10年間の価格上昇 　10年間で2.32倍 　外国雑誌の価格は、10年間で２倍から３倍になっている。90年代前半は円高と若干の予算増で値上がりが相殺されていた。7社の金額比率は10年間で65.8％から70.3％に上昇している。ジョージア大では、10社の金額比率は54％から75.8％に上昇している。 　為替レートについては、1998年の為替レートは1988年とほぼ同じ水準に戻っており、1989年契約分と1999年契約分についての購読価格の比較の際に、為替レートの影響は無視することができる。 【表１：10年間の価格上昇と出版社の価格構成比(1989年と1999年)：鶴見大学】 －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ 出版社 点数 構成比 89価格計 構成比 89単価 99価格計 構成比 99単価 上昇率 －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ Elsevier 29 7.2% 6,063,730 25.8% 209,094 14,670,400 26.9% 505,876 2.42倍 Wiley 17 4.2% 1,996,100 8.5% 117,418 7,073,900 13.0% 416,112 3.54倍 Harcourt 44 10.9% 2,340,220 9.9% 53,187 5,694,082 10.4% 129,411 2.43倍 Springer 17 4.2% 2,602,670 11.1% 153,098 4,946,020 9.1% 290,942 1.90倍 Blackwell 31 7.7% 1,218,110 5.2% 39,294 2,478,930 4.5% 79,965 2.04倍 Kluwer 22 5.4% 906,190 3.9% 41,190 2,401,402 4.4% 109,155 2.65倍 ACS 4 1.0% 351,020 1.5% 87,755 1,076,930 2.0% 269,233 3.07倍 －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ 7