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电子情报化経験
電子情報化の経験「社会学文献情報データベース」にみる 日本社会学会データベース委員 周藤 真也 (早稲田大学) 久木元真吾(财家計経済研究所) 1.「社会学文献情報 データベース」とは 1 データベースの概要 2 収録データの情報源 1ー1.データベースの概要① 日本社会学会が作成している書誌情報データベース 76,759レコードを収録 (2005年8月3日現在、 Version 7.3) 著者名(日,カナ,英)、刊行年、標題名(日,カナ,英)、掲載書誌名(日,英)、出版者(日,英)、巻号、ページ、キーワード(日,カナ,英)、種別、言語、内容分類、翻訳文献の原著情報等の34項目の情報を収録(詳細は、資料③を参照) 1ー1.データベースの概要② データベースの公開 国立情報学研究所の学術データベースリポジトリ(NII-DBR; http://dbr.nii.ac.jp/) データベース委員会独自サイト 富山大学サイト 東北大学サイト ※これらには、データベース委員会のWebサイト http://wwwsoc.nii.ac.jp/jss/db/ よりリンクが張ってあります。 1-2.収録データの情報源① 毎年1,2月に日本社会学会および関連学会*において会員を対象に実施している「社会学文献調査」による 調査用紙の提出 Web登録**(2002年度調査より) * 現在は日本家族社会学会のみ ** 現在は、Web登録は、1年中受付 1-2.収録データの情報源② その他 「社会学文献目録」の収録(後述) 日本社会学会の機関誌(戦前期を含む)に掲載された文献の書誌情報の収録 日本社会学会が作成した各種文献目録の収録 「家族社会学文献目録」(1980~97)の収録 ※詳細は、資料②を参照のこと。 2.「社会学文献情報 データベース」の歴史 1 前身としての「社会学文献目録」 2 データベース化への取り組み 2-1.前身としての 「社会学文献目録」 「社会学文献目録」 ???『社会学評論』の巻末に掲載(1950~97) 1958年以降、会員の「自己申告」による情報収集 1964年以降、国立国会図書館員による文献情報の補充を開始 1969,71~95年 本編と補充を別々に掲載 ※詳細は、資料①45ページを参照のこと 2-2.データベース化への 取り組み 1993年 データベース小委員会「答申」 1994年 データベース委員会発足、準備開始 1996年度調査よりデータベース化を前提とした形式に移行 1997年文献目録を最後に、『社会学評論』巻末掲載を廃止(以後、2002年までは独立した冊子体による「文献目録」を刊行) 2000年 「文献目録」のデータベース化完了、正式公開開始 3.データベース化の経験 1 「社会学文献情報データベース」の現状 2 データベースを取り巻く環境の変化 3 電子情報をめぐる経験の位相の変容 3-1.「社会学文献情報 データベース」の現状① 3-1.「社会学文献情報 データベース」の現状② データベース化への本格的な取り組みが始まる直前の1995年をピークとする収録文献数の漸減傾向 日本社会学会会員数の伸びに対する収録文献数の伸び悩み →収録されていない文献の増加? (→会員の質の変化?) 3-2 データベースを 取り巻く環境の変化① 3-2 データベースを 取り巻く環境の変化② 重複する領域のデータベースの整備 ①雑誌目次データベース 雑誌記事目録速報データベース(国立情報学研究所) 雑誌記事索引(国立国会図書館) ②書籍データベース JAPAN/MARC(国立国会図書館) 総合目録データベース*(国立情報学研究所) 取次?出版社?書店等による商業データベース(数種あり) * WWW検索サービス NACSIS-Webcat として知られている 3-2 データベースを 取り巻く環境の変化③ 3-2 データベースを 取り巻く環境の変化④ 電子情報をめぐる環境の変化 1990年代後半に起こったパーソナルコンピュータとインターネット利用の普及 データベースの利用の場合 CD-ROM、専用ソフト、限られた範囲内(スタンドアロンのPCかイントラネット内など) →ネットワークを介して広く(かつ多くは無償で)提供されたものを利用することの経験が一般化 3-2 データベースを 取り巻く環境の変化⑤ 3-3 電子情報をめぐる 経験の位相の変容①
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