第3回講義 - web.econ.keio.ac.jp.pptVIP

第9回講義 マクロ経済学初級I　タイプIIクラス 消費関数と総需要 ケインズ型消費関数と 有効需要の原理による生産水準決定 ケインズの消費関数 短期的な所得と消費には次のような関係が観察されている。(ケインズの消費関数） 　　　　　　　　　　C=A+c?YD C:　消費支出額(計画された消費） A:　基礎消費 c:　限界消費性向　　0＜c＜1 YD:　可処分所得 YD≡Y+TRーT　 （T=TR＝0ならばYD=Y） 貯蓄関数 民間貯蓄は所得から消費支出を差し引いた残りとして定義される。 民間貯蓄関数は以下のように定義される。 　　　　Spvt(YD) ≡ YD－C(YD) 　　　　　　　　＝－A＋(1－c)?YD (1－c)は限界貯蓄性向と呼ばれる。 Spvt (YD)は可処分所得水準YDの下での計画された民間貯蓄である。 貯蓄関数 政府貯蓄は税収から消費支出を差し引いた残りとして定義される。 民間貯蓄関数は以下のように定義される。 　　　　Spvt(YD) ≡ YD－C(YD) 　　　　　　　　＝－A＋(1－c)?YD (1－c)は限界貯蓄性向と呼ばれる。 Spvt (YD)は可処分所得水準YDの下での計画された民間貯蓄である。 貯蓄関数 政府貯蓄は 　政府収入－政府支出(政府購入＋移転支出) 　　　　　　　Sgvt≡T－G－TR 　として定義される。 民間貯蓄と政府貯蓄の和が国民貯蓄Sである。 　S(Y)＝ Spvt（YD)+ Sgvt＝Y+TR-T-C(YD)+T-G-TR 　　　　　　　　S(Y)＝Y－C(YD)－G 総需要関数 経済には消費者と生産者しかいない（政府と海外部門はない、T=TR=G=NX=0）と想定しよう。 (計画された）投資支出は I で一定である仮定する。 このとき、所得水準Yのもとでの、計画された総需要は以下のようになる。 　　　　　　　AD(Y) ≡ C(Y)+I=A+c?Y+I (次図参照） 均衡生産量と均衡所得の決定 有効需要の原理で述べたように、均衡生産量は総需要に等しくなるように決定される。 　すなわち、均衡生産量Y*は、以下の等式をみたす総生産水準である。 Y*=AD(Y*) (1) =C(Y*)+I　　　　　　　　　　　　　(1 ‘) =A+c?Y*＋I (2) 均衡生産量Y*は均衡所得として分配される。 貯蓄投資の均等化条件 また、(2)式からから計画された消費を差し引くと次を得る。 　　　 　Y*－C(Y*) =AD(Y*)－C(Y*) 　　　　　　　 S(Y*) = I　　　　　　　　　　(3) すなわち、均衡生産の決定条件(1)式は上記の、計画された貯蓄＝投資という条件(3)式でも表現できる。(次図を参照せよ） 乗数効果 独立支出と均衡総生産量 (9)式に示される、均衡総生産について解くと、以下を得る。 Y*=[ A+I ]/(1－c) [ A+I ]は計画された総需要AD(Y)のうち、所得に依存しない独立支出とよばれるものである。それはここでは、基礎消費と投資支出からなっている。いま、独立支出をBで表すことにしよう。 独立支出の乗数効果 独立支出BをΔB単位増大させたとき、均衡生産水準Y*はどれだけ増大するか？ 増大した独立支出B+ΔBのもとで、均衡生産水準は[B+ΔB]/(1-c)になる。これか増大前の独立支出Aのもとでの均衡生産水準をさしひくと、 　　 [B+ΔB]/(1-c)－ B/(1-c)=ΔB/(1-c) 　 　となる。すなわち、 ΔB単位の独立支出の増大はその1/(1-c)倍の総生産の増大をもたらす。 独立支出の乗数効果 1/(1-c)は独立支出乗数と呼ばれる。 特にΔBが投資の増大による場合、 1/(1-c)は投資乗数と呼ばれる。 　政府部門の導入 政府部門 政府部門は所得税TAを徴収し、国民に移転し支払いTRを支払い、政府購入Gを支出する。 所得税率をtとすると、 　　　　　　　TA=tY　　　　となる。 可処分所得は 　　　　　　　Y+TR?TA　　である。 均衡総生産の決定 このとき、計画された総需要は以下のようになる。 　　 AD(Y)≡C(Y+TR-TA)+I+G =C+c?(Y+TR- t?Y)+I+G したがって、均衡生産水準Y*は以下の式で決定される。 Y*