5章許容応力度.pptVIP

5.1 構造用鋼材　　　　 pp8-9, pp46-47 F値 表5.1 　　? JIS鋼材のみ対象 　　? 厚板のF値への考慮 BCR,BCPの利用 　　? 対応する指針類による 　　? 本規準の準用 弾性限以降の挙動を配慮 　F値の設定　ex. min.(σy　,0.7σβ) 　　 脆性破壊の問題 5.1 構造用鋼材　　　　　pp9-11, pp47-55 許容応力度 　　　(1) 許容引張応力度 　　　(2) 許容せん断応力度 　　　(3) 許容圧縮応力度 　　　(4) 許容曲げ応力度-1 　　　　　? 基本式 : 横座屈式 (5.16) 　　 5.1 構造用鋼材　　　　　 pp10-11, pp49 (4) 許容曲げ応力度-2 許容曲げ応力度式の変更 　　? 簡略式はH形鋼を対象に誘導 　　? 安全率が不明確 　　? 同形の設計式によるAISC規準も変更予定 　　? 鋼構造限界状態設計指針に準拠 簡略式の利用も考慮 　　? 解説に付記 　　? 建築基準法への対応　　 5.1 構造用鋼材 p49 (4) 許容曲げ応力度-3 　　? 横座屈限界耐力との関係 (図5.1.4) 終局限界設計 許容応力度×νZ 5.1 構造用鋼材 pp50-53 (4) 許容曲げ応力度-4 　　? 簡略式 (5.1.2)* (5.1.3) 　　＊ (lb/i)→(lb/i)２ 　　　　H形断面による近似 　　　　　　　: 圧縮フランジのオイラー座屈 　　　　　　　 短い領域で卓越?弾塑性?パラボラ式 : 長い領域で卓越?弾性?双曲線式 　　　　安全率νは、長期一律1.5 5.1 構造用鋼材 p51 (4) 許容曲げ応力度-5 ? 本規準式の位置付け(等モーメント　図5.1.5) 本規準式 簡略式 5.1 構造用鋼材 p52 (4) 許容曲げ応力度-6 　? 本規準式の位置付け(モーメント勾配　図5.1.6) 本規準式 簡略式 5.1 構造用鋼材 (4) 許容曲げ応力度-7 　　? 本規準式と簡略式の差（H細幅シリーズ） H-400×200×8×13 SM490 C=1.0 C=1.75 C=2.3 5.1 構造用鋼材 (4) 許容曲げ応力度-8 　　? 本規準式と簡略式の差（H中幅シリーズ） H-390×300×10×16 SM490 C=1.0 C=1.75 C=2.3 5.1 構造用鋼材 (4) 許容曲げ応力度-9 　　? 本規準式と簡略式の差（H広幅シリーズ） H-400×400×13×21 SM490 C=1.0 C=1.75 C=2.3 5.1 構造用鋼材 pp10-11, pp53-55 (4) 許容曲げ応力度-10 　　? 補正係数 C 　　 M2/M1の符号のとり方 図5.1.7 （限界状態設計指針に準ずる） 　　? 弱軸まわりの曲げ 　　? 曲げモーメント作用面と主軸の不一致 　　? 偏心要素の存在 5.1 構造用鋼材 pp11-12, pp55-56 (5) 許容支圧応力度 　? すべり支承、ローラー支承部の支圧応力度　　 　　Pの圧縮力を受ける半径r1、r2なる球の 　弾性限界最大接触応力度 　 長さbの円筒面の接触問題に拡張 　 一方が平板の場合、 r2 →∞として(5.22)式を得る。 （鋼構造計算規準 同解説より） 　 5.2 ボルトおよび高力ボルト pp12-13, pp56-57 (1) 許容引張、せん断応力度　表5.2 　? ボルト　:　有効断面積　 表5.2.1 ?軸部断面積×0.75