地下水位低下工法.pdf

第５章 地下水位低下工法の検討 ５－ １ 地下水位低下工法の考え方 地下水位低下工法は、地下水が抜けた浅層部の非液状化層の厚さを増大させるとと もに、地下水位以深についても有効上載圧が増すことで液状化 しにくくなる効果を有 し、地盤条件によっては効果の高い液状化対策となる。また、地下水位の低下は、官 民境界を越えて道路 ・宅地の区別なく及ぶことから、公共施設と宅地の一体的な液状 化対策の枠組みにな じみやすい工法である。 この工法には深層にある粘土層の圧密沈下による建物やライフラインの不具合を 招くおそれがあるので、事前に圧密沈下量が少ない地盤であることを確認 しておく必 要がある。また、施工後に観測を行い事業効果の確認を行う必要がある。 地下水位低下工法には、大別 して、①排水管方式と、②井戸方式の工法があり、地 下水位低下に伴う圧密沈下に及ぼす影響に配慮 して、施工性、維持管理コス トについ て十分に調査 ・検討 して工法を採用する必要がある。 １．地下水位低下工法の特徴 地下水位低下工法は、住宅地や道路部分の地下水位の高さを強制的に低下させて液状化による被害 を軽減させたり、地表面下の数メー トルを非液状化層とすることにより、液状化が発生する可能性を 軽減し、液状化の被害を抑制する工法である。液状化は、地下水に浸かっている砂が、地震の振動で 高まった水圧に耐えきれずに破壊されて発生する現象である。このため、地下水が抜けた層では、水 がないために液状化の発生が抑制されるとともに、その下の層も従前の浮力相当分の重さが砂粒子を 抑えつける力として加わるため、液状化し難くなる。また、工事は基本的に道路などの公共施設の区 域内で行 うことが可能であるため、宅地内の工事が無くても実施することが可能である。このため「公 共施設 ・宅地一体型」事業の枠組みになじみやすい工法である。 本工法による改良効果は、図5-1に示される。 ① 表層部非液状化層厚の増加 地下水位を低下させることにより、表層が不飽和層となり、表層部の非液状化層厚が増加するた め、下部の層が液状化しても地表での被害が軽減される。 ② 液状化対象層の有効上載圧の増加 地下水位を低下させることにより、液状化対象層の有効上載圧が増加 し、地盤内での発生せん断 応力比が小さくなるため、液状化の発生する可能性が少なくなる。 このように、本工法は低下した地下水面より浅い地盤のみならず、地下水面以深の地盤の液状化を しにくくする効果がある。 98 一方、このようなメリットがある反面、この工法には、有効上載圧の増加によって深層にある粘土 層の圧密沈下を引き起こすことがあり、圧密沈下量が大きい場合には建物やライフラインの不具合を 招くおそれがあるとい うデメリットがある。 図5-1は、地下水位低下による圧密沈下対象層の有効上載圧の増加量 （増加量は平行移動）を示し たものであり、地下水位の低下によって間隙水圧が深さ方向に一律に低下すると仮定した(b)では、 この増加量によって粘土層の圧密沈下が大きく発生する。しかし、東北地方太平洋沖地震後に各地区 で実施された市街地液状化対策事業による実証実験12)13)14) では、間隙水圧を考慮しない(b)の仮定で推 定した圧密沈下量より小さい沈下量を示している。その理由としては(c)に示すように、圧密沈下対 象層下部に砂礫層や砂層がある場合、地下水が流れており被圧もしているため、圧密沈下対象層下部 の間隙水圧が変化し難く、水圧は深さ方向に一律に下がらないので、有効上載圧の増加量も多くない ことから小さい沈下量になるものと考えられる。 (a) 水位低下前 (b) 砂礫層からの地下水位の (c) 砂礫層からの地下水の流入が 流入がない場合 ある場合 図5-1 地下水位低下による有効上載圧の増加概念図 地下水位低下