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従来は旅行会社が宿泊施設の部屋を販売する際、★まず自由に販売できる一定の部屋数を、旅館やホテルなどから事前に提供してもらっていました。もしその部屋が売れ残った場合は、★一定期日までに宿泊施設に無償で返却をしていました。今までは、宿泊施設は予約状況のコントロールを自らできない上に、★売れ残りのリスクを一方的にかぶっていたのですが、★ * 新しい流通システムでは事前に部屋の提供を求めることなく、★宿泊施設が自らオンライン上で空室データをコントロールできるようになりました。★ * 次は★宿泊代金の決定と変更です。★ * 従来は宿泊代金を変更する際、パンフレットの書き換えや古いパンフレットの回収など多くの手間と時間がかっていました。そのため、宿泊会社が空席を埋めようと値段を変更しようとしても、旅行会社は安易にそれを認めることはしませんでした。宿泊代金の決定は一年あるいは半年ごとに行い、その価格を途中で変更することはできませんでした。★ * しかしインターネットを利用することで、これらの手間が省けるようになり、宿泊施設の裁量で販売状況などに応じて宿泊代金を決定し、自由に変更することが可能になりました。★ * 最後は、★代金の支払い方法です。★ * 従来、旅行会社はクーポンというものを主に利用していました。クーポンとは金券のことで、旅行会社が顧客から予約を受けた際★代金と引き換えに発行し、宿泊客は宿泊施設に代金ではなくクーポンを渡すことで泊まることができました。この後、宿泊会社が旅行会社にクーポンを送り、★旅行会社がそれと引き換えに代金を渡し、清算する、というのが一般的な流れでした。★ * しかし情報の伝達速度と量に優れるインターネットの利用により、旅行会社と宿泊施設の連携がより簡単になりました。そのおかげで、旅行会社は事前に★顧客から予約料だけを受け取り、顧客が宿泊施設で★直接支払いをする仕組みを作ることができました。これにより旅行会社は代金の受け取りと清算、クーポン発行に関するコストを削減することができました。従来、宿泊施設が旅行会社に支払う販売手数料は１２～15パーセントが一般的でしたが、これにより、半分以下に抑えることが可能になりました。 ? もともと情報という目に見えない商品を売買していた旅行業にとって、情報の集合体であるインターネットはデメリットが非常に少ない、きわめて優秀な武器となりました。 このように、インターネットの普及により旅行業界のシステムは大きく変わりました。 では、実際にどのように変わったか見てみましょう。★ * インターネットを最大限に利用し、今大きく業績を伸ばしているのが店舗での販売をせず、インターネット上での販売のみに絞っているネット専業旅行会社です。その中でも最大手の楽天トラベルは、創業以来毎年顧客の数を増やし続けています。2001年の時点では予想流通総額は100億円に達していませんでしたが、2009年には予約流通総額は658億円、2008年度の国内宿泊人数は2,491万人と、急成長を遂げています。この急成長の背景には、ネット専業旅行会社の高い利益率があります。業界首位のJTBグループは、２０１０年３月期の連結営業利益が会社予想で６億円なのに対し、楽天トラベルの２００９年１２月期の営業利益は８８億円と、大きく上回っています。これはインターネットを最大限に生かすことで、店舗の開設や、備品の購入、その維持費やパンフレットの発行などの諸経費を大幅にカットできる、というのが大きな要因です。この圧倒的な収益力と、それによる急成長を恐れた大手旅行会社は、こぞってネット販売の強化に力を入れました。★ * 現在、店舗販売からネット販売への移行が最も順調なのはHISです。２００９年１０月期のネット取扱高は全体の１７パーセントに当たる４７６億円で、従業員一人当たりの取扱人数は店舗の５～６倍にもなるといわれています。一方あまりネット販売に力を注いない近畿日本ツーリストは、ネット取扱高が１１０億円で、全体のわずか３パーセントしかありません。その結果、国内宿泊の顧客をネット専業旅行会社に奪われ、２期連続の連結営業赤字を計上しました。最大手のJTBは顧客の多さ故にネット取扱額こそ８９３億円と多いですが、その割合は全体の７パーセントにとどまっています。★ * JTBグループはインターネット販売事業の戦略拠点として、2006年にi.JTBを設立しました。 ネットや携帯電話でのオンライン販売やコンビニエンスストア端末を利用した旅行商品販売などを行っています。 ★０９年３月期に７パーセントのネット取扱高比率を１２年３月には１２パーセントにまで上げる計画を立てています。 近畿日本ツーリストは、モバイルによる旅行販売システム、