内科後期臨床研修-rinsho.marianna.pdf

内科後期臨床研修 これまで初期臨床研修終了後、内科医を目指す医師たちは、ただちに第一内科から第 三内科までのいずれかの内科学講座に入局して内科の研鑽を始めていました。近年の医 学の急速な進歩により、これまでの内科学講座は 9 つの臓器別内科に分かれ、以前より も高度で専門化された医療を提供できるよう再編されました。しかし、臓器別内科とな った後も同様に、初期臨床研修後すぐに臓器別内科各科に入局する体制が続けられてき ました。このため、内科医の研修が直ちに臓器別の専門性の高い専門医志向の研修内容 となり、将来幅広い疾患を対象とする内科の考え方、知識、経験、技術を身につけるこ とができにくくなった面も否めません。内科学講座では、平成22 年度から後期研修制 度を充実させるために、大きく体制を変え、後期臨床研修 2 年間は、内科専修生として 特定の臓器別内科に入局せず、幅広い内科疾患に当たることができる機会を与えられる よう制度改革を行いました。 研修体制変更の背景 １）専門医制度の改編と内科系専門医への社会の要請 2002 年 4 月 1 日、厚生労働大臣告示「医業に関する広告規制緩和」により、「専門医資 格」の広告ができるようになり、2008 年 3 月には社団法人日本専門医制評価?認定機構の 設立も認可され、今後もますます統一性のとれた認定方式?認定基準が整備されつつあり ます。このような中 2008 年 3 月日本内科学会は会告において、それまでの「内科専門医」 の呼称を「総合内科専門医」と変更することを決定しています。また内科系 subspecialty 学会の専門医の取得には日本内科学会の認定内科医の取得を必須とする二階建制となり、 各 subspecialty 専門医取得のための専門医研修年限も６年に統一されました。本学におい ても社会が求める専門医の育成、専門医制度の理念や制度の改編への対応を念頭に置いた 新たな内科医育成?研修体制の整備を行うこととしました。 ２）専門医制度の改編と本学の教育体制 日本内科学会は、今般の呼称変更に伴い「総合内科専門医の医師像と適正な医師数」と 題する論文において、 「総合内科専門医の取得は、我が国の医院?クリニックから基幹病 院?大学病院に至る医療ネットワークの要として一般?総合内科専門医の指導医としての 資質（キャリアー）を有する証明であり，将来的な診療所?医院，一般病院勤務医の候補 者である内科系の研修医は，subspecialty の専門医と同時に，総合内科専門医も目標とすべ きである」と論じ、今後その数は約30,000 人を必要とするとしています。 これまで初期臨床研修を終えて本学で内科研修を行おうとするとき、まず内科臓器別９ 分野のいずれかに属さねばなりませんでした。即ち subspecialty 選択が第一条件となって いたのです。これは過去において様々な学会が独自に専門医を育成してきた時期の名残と いうべきもので、二階建てとなった専門医育成、総合専門内科医育成の理念との間に齟齬 が生じており、本学では平成 22 年度から内科後期研修について以下の変更を行うことと 1 しました。 基本的変更点 １） 内科の広い素養の上に subspecialty の専門医を取得できる後期研修体制を作り、多様 なキャリアパスを提供できる内科研修課程とする。 ２） 臓器別内科への所属は卒後５年目からとする。卒後３－４年目の後期研修２年間は、 ４か月を１単位とするローテートを可能とし、この期間の内科任期付き助教を内科専 修生とよぶ。救命センター４か月は全員必修とし、それ以外の５単位は、９臓器別内 科のいずれかより選択し、内科以外の科の研修は原則として含まない。 ３） ローテート方法は、内科専修生の希望によるが、卒後５年目以降の臓器別入局先を決 定している者は、当該科の教授（決定していない者は内科講座代表）とともにローテ ート方法を決めることが望ましい。 ４） 内科専修生の居所については別途考慮する。外勤先は、内科連絡会（医局長会）で斡 旋する。 ５） ローテート先の科の方針により、大学病院を含む４病院のいずれ