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在宅時間 更新日：2007.3.30 ＜代表値＞ 在宅時間：15.8 時間/ 日 ＜代表値のもととなる資料＞ NHK 放送文化研究所（2006）は，1960 （昭和35）年以降 5 年ごとに，日本人の 1 日の生活を時間という 尺度でとらえた「国民生活時間調査」を実施している。この調査は，調査票により 15 分きざみの生活行動と 在宅状況を調べたものである。代表値の根拠とした 2005 （平成17）年の調査は，10 月 11 日から24 日の期 間を２日ずつの 7 回に分けて行われた。全国から層化無作為 2 段抽出法によって選ばれた 10 歳以上の国民 12,600 人を対象とし，1 曜日でも有効な回答が得られたのは 7,718 人であった。調査票は，調査員が調査対 象日の前日に配布し，その翌日に回収している。ここでは，様々な生活行動分類から「在宅」の項目を取り あげる。 平日における国民全体（調査有効サンプルの実数 n=10,841）の平均在宅時間は 15 時間 16 分（標準偏差： 5 時間 21 分），土曜日における国民全体（n=2,123）の平均在宅時間は 16 時間 41 分（標準偏差：5 時間 42 分），日曜日における国民全体（n=2,157）の平均在宅時間は 17 時間 36 分（標準偏差：5 時間 32 分）と報 告されている。 代表値は，平日，土曜日，日曜日における国民全体の平均在宅時間を，1 週間の日数で重み付けした平均 値とし，15 時間 48 分/ 日（15.8 時間/ 日）となった。また，平日における代表的な属性の平均在宅時間は以 下の通りである。 ―勤め人（n ＝4,549）：12.5 時間（標準偏差：4.2 時間） ―学生（n ＝1,272）： 13.4 時間（標準偏差：3.5 時間） ―主婦（n ＝1,515）： 19.9 時間（標準偏差：3.9 時間） ―70 歳以上（n ＝1,600）： 19.7 時間（標準偏差：4.6 時間） 上記のように，在宅時間の平均値は属性ごとに異なり，一般的に勤めていない人（主婦や 70 歳以上の人） の在宅時間が長いことがわかる。 ＜追加的情報＞ 総務省統計局（2002）が 5 年ごとに実施している「社会生活基本調査」は，国民の生活時間の配分や自由 時間などの活動を把握するための調査である。2001 （平成13）年の調査では，平成７年国勢調査調査区のう ち，総務大臣の指定する指定調査区の中から選定した，約 7 万 7 千世帯に居住する 10 歳以上の世帯員約 20 万人を対象としている。調査は，2001 （平成13）年 10 月 20 日現在で行われ，生活時間については，10 月 13 から 10 月 21 日までの9 日間のうち，調査区ごとに指定した連続2 日間について調査されている。 生活時間に関する調査結果として，行動の種類別に生活時間が示されている。行動の種類は，「睡眠」，「身 の回りの用事」，「食事」，「通勤・通学」，「仕事」，「学業」，「家事」，「介護・看護」，「育児」，「買い物」，「移 動（通勤・通学を除く）」，「テレビ・ラジオ・新聞・雑誌」，「休養・くつろぎ」，「学習・研究（学業以外）」， 「趣味・娯楽」，「スポーツ」，「ボランティア活動・社会参加活動」，「交際・付き合い」，「受診・療養」，「そ の他」という項目に分類されているが，このうち，「睡眠」，「身の回りの用事」，「食事」，「家事」，「育児」， 「テレビ・ラジオ・新聞・雑誌」，「休養・くつろぎ」，「学習・研究（学業以外）」，「趣味・娯楽」の項目を在 在宅時間 更新日：2007.3.30 宅時間として計上することとした。2001 （平成13）年における，1 週間全体の行動の種類別生活時間の調査 結果から 1 週間の平均値を計算した結果，15 歳以上の人（n= 106,731）の在宅時間の 1 週間の平均値は，15.4 時間/ 日となった。 塩津ら（1998）は，空間別の滞在時間量を調査し