推进工法-大阪.PDFVIP

第６章 推進工法 第１節 一般事項 ６－１－１ 一般事項 刃口推進工法、セミシールド工法、小口径推進工法に共通する事項について適用するもの とする。なお、各工法の詳細については、設計図書の特記仕様書によるものとする。 ６－１－２ 適用基準 推進工法は、JDPA T 33 （ダクタイル管による推進工法）、JDPA T 36 （ダクタイル鋳鉄管に よるパイプ・イン・パイプ工法 設計と施工）、WSP018-2001 （水道用推進鋼管設計基準）及 び日本下水道協会（2010年版）「下水道推進工法の指針と解説」に基づき施工するものとする。 ６－１－３ 現地調査 １．工事に先立ち、立地条件、支障物件、地形及び土質条件、環境保全等の調査・確認を行わ なければならない。 （１）立地条件 ① 道路種別と交通状況 ② 工事用電力及び給排水設備 ③ その他 （２）支障物件 ① 地上、地下構造物及び架空線 ② 地下埋設物 ③ 井戸及び古井戸 ④ 構造物跡、仮設工事跡 ⑤ その他 （３）地形及び土質条件 ① 地層構成 ② 土質状況 ③ 地下水 ④ 酸欠空気、可燃性及び有毒ガスの有無 ⑤ その他 （４）環境保全 ① 騒音、振動 ② 地下水 ③ 酸欠空気、可燃性ガス及び有毒ガス ④ 薬液注入による影響 ⑤ その他 ２．施工路線の土質調査資料は、原則として本市が提供するものとする。 ３．土質調査結果に基づいて、土質の縦断的な連続性や整合性について検討しなければなら - 103 - ない。 ６－１－４ 施工計画 施工計画書には、次の事項に関する検討内容並びに実施計画を明記して、監督員に提出し なければならない。 １．事前調査の結果 ２．立坑の築造計画、または既設立坑の使用計画 ３．管推進工法の選定照査 ４．掘削機器及び推進機器並びに付属機器計画 ５．仮設備計画（支圧壁、坑口、鏡切り、クレーン設備等） ６．坑内及び坑外設備計画（換気、照明、通信、昇降、坑内排水、基地内使用（立坑位置照 査、資器材等置場、建設機械及び設備類の配置、現場事務所等を含む。）、基地仮囲い等） ７．推進計画（推進管割付（空伏せを含む。）、推進管耐荷力照査、掘進管理、推進管の据付 け・接合、裏込め・滑材注入等） ８．建設発生土等（汚泥を含む。）（本節において、以下「発生土」という。）の処分計画 ９．発進及び到達計画 10．管目地及び空伏せ計画 11．補助工法計画 12．その他必要な事項 ６－１－５ 地盤沈下対策 掘進に伴う周辺地盤の沈下検討を行わなければならない。検討の結果、有害な沈下が生じ るおそれがある場合は、その対策について検討し、監督員と協議しなければならない。 ６－１－６ 酸素欠乏症防止対策 管内作業は、「酸素欠乏症防止等規則」（昭和47年９月30 日労働省令第42号、平成15年12月 19 日改正）に基づき、換気等を十分に行い安全に施工しなければならない。 ６－１－７ 可燃性ガス対策 事前調査の結果、掘進路線に可燃性ガスが存在する場合は、「トンネル工事における可燃性 ガス対策技術基準」（大阪市建設局）(技術関係集参照)に基づいて対策を検討し、計画書を作 成のうえ監督員と協議を行い、施工計画書に収録しなければならない。 第２節 材料規格 ６－２－１ 遠心力鉄筋コンクリート管 遠心力鉄筋コンクリート管は、日本下水道協会規格JSWAS A-2 （下水道推進工法用鉄筋コン クリート管）に適合するものとする。 ６－２－２ 鋼 管 鋼管は塗覆装鋼管に外装を施したもので、WSP 018 2001 （水道用推進鋼管設計基準）の規 定に準じて、製作しなければならない。