舞台技术専门家现状课题提言.pdfVIP

舞台技術専門家の現状と課題と提言 日本舞台音響家協会 理事長 松木 哲志 １ 現状 劇場等演出空間でのパフォーミング･アーツを担う実演家・アーチスト達の舞台 創造を技術面から支えるのが、舞台技術専門家です。 基本法 16 条の芸術家等という言葉で説明された専門的知識・技能を持った舞台技術専門 家達は、舞台設備・技術専門会社・劇場等に籍を置いている人、フリー技術者として活動し ている人が、全国で 35,000～40,000 人います。※ 参考資料① 参照 職能として個人組織された団体は、日本照明家協会（3,300）日本舞台美術家協会（260）日 本舞台監督協会（280）日本舞台音響家協会（498）日本音響家協会（494）日本演出者協会 （550）があり、計 5,382 人が登録している。ライブパフォーミングを行なえる場所は、全国で 約 2500 会場（１０００人以上のキャパシティ館約７５０、全国公文協加盟館１，３３０）あり、劇 場技術管理者として、管理運営を専門に行なっている舞台技術専門家が存在します。 ２ 舞台技術専門家の課題 ①、「熟練された技能・知識を持つ舞台技術専門家の養成」 （キャリアアップ、キャリア転換＝複合的な役割を担う） 熟練された技術専門家は、４５歳～６０歳までの団塊の世代に多く、世代交代の時期にかかっ ている。有能な技術者が持っている「舞台の安全を担い、自分の専門領域にとどまらず、舞台 が総合芸術である為の知識・技能」を伝承させていく為の環境を整備する。 提案－1 「人材育成事業の特別支援枠の設定」 劇場における人材育成事業は、興行ではないので、現在のチケット収入による事業収支を にらんだ文化庁「芸術団体人材育成支援事業」の支出５０％支援では継続的に行なえませ ん。 キャリア形成の為の研修は、様々な芸術団体の人材育成事業で行なわれています。相互 評価を行い、選ばれた事業に対しては、予算の 100％支援枠の新設を提案します。 舞台を支える人材育成事業の課題のひとつは、舞台芸術や、コンサートシーンの中で、 個々の内に積み重ねてきた貴重な財産である経験と技術等を伝える場をいかにつくるかで 1 すが、見て・真似て・盗むというオンザ・ジョッブ・トレーニングが、舞台創りの時間の効率化 や、個人・カンパニーという垣根で出来なくなっています。今や、自分の専門領域に留まっ て、舞台作品全体や、他セクションに関心が無い技術者が増加傾向にあります。劇場の現 場では、指定管理者制度もはじまり、舞台技術専門家（エンジニア・職人）としてだけでなく、 地域へのサービスを行なう役割も複合的におこなう能力が求められています。 提案－2 「国立・新国立劇場内に、プロが専門的に学べる（仮称）舞台技術総合研修 所を設置」 舞台技術専門家は、専門学校や、大学のサークル活動を経て、職場の中で仕事を覚え（専 門技術習得）、３０歳前後で第１次転職期（離職期）を迎える（自己能力の判断、生活設計と のバランス、結婚・出産・育児での休業の判断がある)。 ４０歳～４５歳が第 2 次転職期（技 術定年とも言われた）で、専門以外のスキルを得て複合的な役割を受け持つ技術者か、組 織管理者の道に行くかを迫られる（ここまでの能力評価は、実演家・演出家・デザイナー達 が遠慮なく行なってくれる）。この転機にキャリアアップを企てる際に有効なプログラムとして、 劇場の中にプロが学べる所を設置することを提案します。 現在、舞台技術専門家にとって、キャリアアップする為の公的な研修は、「文化庁：新進芸 術家海外留学制度（在外研修）１年・２年・３年・３ヶ月」「文化庁：新進芸術家国内研修制度 （国内研修）１０ヶ月」がある。在外研修は、毎年１人～３人の演劇スタッフ枠が