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正常（基準）作業時間 予算線 変動費 固定費 原価 作業時間（操業度） 変動費率 固定費率 標準配賦率 標準作業時間 標準配賦額 実際作業時間 実際発生額 予算差異 能率差異 操業度差異 ３分法（第１法） * 正常（基準）作業時間 予算線 変動費 固定費 原価 作業時間（操業度） 変動費率 固定費率 標準配賦率 標準作業時間 標準配賦額 実際作業時間 実際発生額 予算差異 能率差異 操業度差異 ３分法（第２法） * 原価差異の原因分析 現場管理者にとって管理不能な発生原因と、現場管理者にとって管理可能な発生原因に分けて把握し、後者に対しては適切な改善措置を講じる。 * 標準原価差異の会計処理 数量差異、作業時間差異、能率差異等であって異常な状態に基づくと認められるものは非原価項目として処理し、それ以外は原則として材料受入価格差異を除いて当年度の売上原価に賦課する 材料受入価格差異は当年度の材料の払出高と期末有高に配賦する 『原価計算基準』４７ テキストP.121 * プリント№15　　　問１ 当期の標準原価 2,350円×3,500個＝8,225,000円 * 実際原価 １４，３００㎏ ＠２４０円 プリント№15　　 問２　原料費差異 原料標準消費量 　　4㎏×3,500個　＝14,000㎏ 価格差異 　　（@250円－@240円）×14,300㎏＝143,000円(有利差異) 数量差異 　　（14,000㎏－14,300㎏）×@250円＝－75,000円(不利差異) 標準原価 １４，０００㎏ ＠２５０円 価格差異 数量差異 実際原料単価 　3,600,000円÷15,000㎏　＝@240円 * 実際原価 １１,０００時間 ＠２３０円 プリント№15　　問２　直接労務費差異 実際賃率 　2,530,000円÷11,000時間　＝@230円 賃率差異 　（@200円－@230円）×11,000時間＝－330,000円(不利差異) 作業時間差異 　（10,500時間－11,000時間）×@200円 　＝－100,000円(不利差異) 標準原価 １０，５００時間 ＠２００円 作業時間差異 標準作業時間 　3時間×3,500個＝10,500時間 賃率差異 * プリント№15　　　問２　製造間接費差異① 10,000 1,700,000 80 170 250 10,500 標準配賦額 11,000 2,650,000 予算差異 能率差異 操業度差異 予算差異＝@80円×11,000時間＋1,700,000円－2,650,000円　　　　　　　　　＝－70,000円(不利差異） 能率差異＝@250円×（10,500時間－11,000時間）　　　　　　＝－125,000円(不利差異) 操業度差異＝@170円×（11,000時間－10,000時間）　　　　　　　 ＝170,000円(有利差異) * プリント№15　　　問２　製造間接費差異② 10,000 1,700,000 80 170 250 10,500 標準配賦額 11,000 2,650,000 予算差異 能率差異 操業度差異 予算差異＝@80円×11,000時間＋1,700,000円－2,650,000円　　　　　　　　　＝－70,000円(不利差異) 能率差異＝@80×（10,500時間－11,000時間）＝－40,000円(不利差異) 操業度差異＝@170円×（10,500時間－10,000時間）　　　　　　　 ＝85,000円(有利差異) * * 原価計算 標準原価計算 実際原価計算 製品を製造するために実際に発生した原価（実際原価）で製品原価を計算する原価計算 財務諸表作成や契約価格算定のためには有効 実際原価＝実際価格×実際消費量 　　　　　　＝予定価格×実際消費量 * 実際原価計算の欠点 原価管理に適しない 売価決定の基礎資料として用いにくい 予算設定の資料として不適切である 事務作業に遅れが生じる テキストP.113-115 * 標準原価計算の目的 原価管理 財務諸表作成 予算編成 記帳の簡略化?迅速化 『原価計算基準』４０ * 標準原価計算 Standard costing 実際原価計算における計算の遅延や原価の変動性という欠陥を克服し、現場の作業能率を高めることを目的 20世紀初頭アメリカにおいてテイラーの科学的管理法の考え方を原価計算に導入することによって誕生した原価計算 * 標準原価計算制度 標準原価計算制度は、製品の標準原価を計算し、これを財務会計の主要帳簿に組み込み、製品原価の計算と財務会計とが、標準原価をもって有機的に結合する原価計算制度である。 標準原価計算制度は、必要な計算段階において実際原価を計算し、これと標準