液晶面板関系の日本企业と中国企业の合作方式を変わって行く必要がある.docVIP

液晶面板関係の日本企業と中国企業の合作方式を変わって行く必要がある 初め： 液晶は1888年、オーストリアの植物学者F?ライニッツァーによって発見された。レーマンは液体でありながら、複屈折や異方性といった性質を持つことを発見しこの不思議な物質を「流れる結晶」と位置づけた。後にG?フリーデルによって「液晶」と名づけられた。強誘電性液晶ディスプレイ（FLCD: Ferroelectric Liquid Crystal Display）が、一時キヤノンから発売されていた（1995 - 1999年）。 　液晶ディスプレイは、日本が実質的研究、開発した独創技術である。このため、日本がリーダーシップを取り、液晶産業を創造し、成長させてきた。その後は、韓国と台湾が参加し、日本を追い抜いた。1970年に、シャープは「千里より天理へ」と決断し、天理に中央研究所を建設した。企業が独創技術から製品までの幅広い研究と開発を担っていた。この中央研究所から、後の世界シェア１位の商品である液晶、オプトデバイスや、太陽電池の技術が生み出された。世界初の液晶ディスプレイの発明をもとに、市場へ投入し商品としての地位を確立したのは、シャープであった。シャープが液晶の独創技術を持っている。ソニーは、自前のディスプレイを持たないが、韓国サムソン電子と合弁会社を設立し、メタナショナル経営を実践している。確かに、液晶技術は日本で開発、事業化、産業化されてきたけど、液晶ビジネスは日本から立ち上がり、1998年から韓国も参加し、台湾も2001年から参加した。近年、中国の北京、深圳、蘇州で、液晶面板企業も建築され、液晶ビジネスを参加し、政府から援助を受けている。 　1987年に有機エレクトロルミネッセンスを米イーストマン?コダック社の鄧青雲（Ching Wan Tang）、スティーヴン?ヴァン=スライク（Steven A. Van Slyke）らによって発明された。有機エレクトロルミネッセンス（ゆうきエレクトロルミネッセンス、Organic Electro-Luminescence：OEL、有機EL：ゆうきイーエル）とは発光を伴う物理現象であり、その現象を利用した有機発光ダイオード（ゆうきはっこうダイオード、Organic light-emitting diode：OLED）や発光ポリマー（はっこうポリマー、Light Emitting Polymer：LEP）とも呼ばれる製品である。有機エレクトロルミネッセンスは直接発光できるから、液晶模組のコスト高いバックライト部分を入れなくなってしまた。有機ELディスプレイは液晶やプラズマディスプレイなどに代わる次候補の薄型ディスプレイとして期待されており、その市場規模は2012年には数千億円から1兆円を超えるとも言われている。2008年の段階で携帯電話やMP3音楽プレーヤーなどの携帯機器やカーオーディオの画面に、小型の有機ELディスプレイが使用され始めるようになる薄型テレビ用途としてはソニーが2007年12月に世界初の11型有機ELテレビ「XEL-1[3]」を発売した。2009年になると世界的な景気後退を背景として、有機ELを含む次世代ディスプレー量産の延期や中止を発表するメーカーが相次いだ。東芝とパナソニックの共同出資会社は携帯電話向け小型有機ELパネルの量産を延期した。ソニーはトレンドである大型化?低価格化への対応が困難であった事から、2010年に国内市場からの撤退を表明。2011年現在、アクティブマトリクス型有機ELディスプレイの量産はサムスン1社がほぼ独占している状況である。LGも携帯端末向けパネルの量産を開始しているが少量生産にとどまっている。 有機ELディスプレイの生産が1社のみの独占状態であることは顧客にとっても好ましいことではなくアップルはシャープと東芝に計2000億円規模の資金を拠出し、iPhone向けの高精細なパネルの生産を持ちかけている。また官民ファンドの産業革新機構の仲介により東芝とソニーの中小型液晶パネル製造子会社が統合し新会社を設立されるなど、国内での有機ELディスプレイ量産に向けて新たな動きが出てきている。米欧日の各企業が技術開発投資意欲を失い、有機ELディスプレイの製品化から順次撤退していく中で、利用権譲渡が行われていった。「ダウケミカルの有機材料や、3MとNECのレーザー転写にかかわる、それぞれの技術および知的財産権の一部」はサムスングループへ、「コダックの技術および知的財産の利用権」は2010年にLGグループへ利用権が譲渡された。韓国は液晶産業の競争力を増加していった。有機ELの利用権を韓国企業に譲渡されてしまったら、日本の液晶関連の中小企業界に大きい衝撃を与えると思っている。 本文： 2011年1月