日本：矿山预防常见事故图解指南JPW.pdfVIP

鉱山災害防止のためのガイドブック

～発生頻度の高い災害防止のためのヒント～

目次

1．本ガイドブックの目的2

2．本ガイドブックの使い方3

3．発生頻度の高い災害を防止するために4

3．1データベースに見る発生頻度の高い災害4

3．2災害事例と対策例6

3．2．1墜落・転落災害6

3．2．2はさまれ・巻き込まれ災害13

3．2．3非定常作業における災害18

3．2．4その他の災害24

4．保安活動・保安教育を実施しよう26

4．1トップがやる気を見せる26

4．2風通しのよい職場をつくる,27

4．3ヒューマンエラーを防止する28

4．4危険体感教育を行う29

4．5ヒヤリハット・改善提案でご褒美（ヒヤリハット・改善提案）30

本ガイドブックは、中部近畿産業保安監督部近畿支部の「平成25年度鉱山災害分析等調査研究役務

請負」による成果です。

【本事業の検討委員会メンバー】（委員長：○敬称略）

○名古屋俊士（早稲田大学理工学術院創造理工学部環境資源工学科教授）

小出勲夫（株式会社ＩＫ安全サポート代表取締役）

佐藤憲明（国際石油開発帝石株式会社国内事業本部ＨＳＥグループマネージャー）

富永佳晃（太平洋セメント株式会社鉱業部部長）

野口和彦（株式会社三菱総合研究所リサーチフェロー）

事務局東京海上日動リスクコンサルティング株式会社

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1．本ガイドブックの目的

平成25年3月に、経済産業省から第12次鉱山労働災害防止計画が公表されました。

この計画においては、「鉱山保安マネジメントシステムの構築とその有効化」「自主保安の徹底と

保安意識の高揚」「発生頻度の高い災害に係る防止対策の推進」などといった対策が掲げられてい

ます。

これら対策のうち、特に「発生頻度の高い災害に係る防止対策の推進」を図るため、平成17年

から平成24年までの鉱山災害事例をまとめた「全国鉱山災害事例データベース」の集計を行った

うえで、発生頻度の高い災害を中心に、災害事例と防止対策をまとめ、本ガイドブックを作成しま

した。

災害防止対策を検討する上では、実際に事例を基に検討を行うことが有効です。本ガイドブック

に掲載した事例をもとに、すぐに適用できる対策の実施は当然のこと、そのまま適用できない対策

については、それぞれの鉱山に合った対策の検討を行い、対策を進めてください。

また、災害防止対策を進めるには、社長、統括者、保安管理者、鉱山労働者など、鉱山に関わる

すべての人が保安について高い意識を持ち、常に安全を意識して行動する必要があります。そこで

本ガイドブックでは、自主保安の徹底と保安意識の高揚に向けた、保安教育、保安活動についても

事例を挙げて解説しています。

会社にとって利益は重要ですが、利益のことだけを考えて安全を疎かにすると、貴重な人材を失

い、結果として会社の利益を失ってしまうかもしれません。

社長、統括者、保安管理者、鉱山労働者のみなさまにおかれましては、本ガイドブックを活用し

た保安活動の推進によって、安全を確保して災害の発生を予防し、健全な職場環境の維持をお願い

いたします。

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