電波は誰のもの-愛媛大学.pptVIP

電波は誰のもの?? ～無線通信の礎を築いた先人たち～ 無線電信から 　　次世代移動通信まで 目次 序章???「塔」 無線前史(夜明け前) 無線通信の夜明け 波長(周波数)の違い 電波利用のルール化(国際) 電波利用のルール化(国内) 電波利用のルール化(その後) 国際無線通信の移り変り 波長は更に短く(八木アンテナの発明) 波長は更に短く(テレビジョンの発明) 波長は更に短く(マイクロ波通信の発達) 波長は更に短く(衛星通信) 無線通信の本領???「移動通信」 携帯電話の発展 電波は限りある資源 これからの移動通信 まとめ(その1) まとめ(その2) 参考資料1～7 参考文献 リンク集 １　序章???「塔」 ２　無線前史(夜明け前) ３　無線通信の夜明け 1864年(元治1)　マクスウェル(英)が電磁波の存在を予言 1835年(天保6)　モールス(米)が★モールス符号を用いた■電信機を発明 1888年(明治21) 　ヘルツ(独)が電磁波の存在を実証 1890年(明治23) 　ブランリー(仏)が◆コヒーラ現象を発表 1895年(明治28) 　マルコーニ(伊)が無線電信機を発明 1897年(明治30) 　松代　松之助(逓信省電気試験所)が国産無線電信機を開発し、★通信実験に成功(★電気通信大学60年史2、★初期の無線通信機) 1899年(明治32)　 日本海軍が無線電信の研究に着手し、1901年(明治34)に三四式無線電信機を開発、1902年(明治35)に★三六式無線電信機を完成し、日露戦争で■歴史的な成果を挙げた。(▲日本無線史の落穂拾い的考察) 1901年(明治34)　 マルコーニ(伊)が大西洋横断無線電信実験に成功 1908年（明治41)　逓信省が★国内に始めて無線局(陸上4局、船舶10局)を設置し、国際航路の船舶との通信を開始した。 (★電気通信大学60年史3) ４　波長(周波数)の違い ヘルツの実験 　6m(50MHz)～0.7m(430MHz)程度 マルコーニの実験 7.5m(40MHz)～6000m(50kHz)程度 国内最初の公衆通信用無線局 　　　　300m(1MHz)?600m(500kHz)?1600m (187.5kHz) ５　電波利用のルール化(国際) 船舶は世界の隅々まで??? 　　 航空機が実用化されるまで海外に渡航する手段は船舶のみであった。船舶は陸上との通信手段を無線通信に頼っており、世界中を往来することから国際的な取り決め(周波数?通信方法の統一など)が必要であった。 電波はどこまでも??? 　　 空間に輻射された電波は、通信相手に届くもの以外は他の通信にとって妨げであることから、混信を防止するための国際的な取り決め(電波の質など)必要であった。 できたのが「国際無線電信連合」??? 1908年(明治41)「国際無線電信連合」がベルリン(独)で創設された。その後、万国電信連合(1865年(元治1)創設)と統合し、1932年(昭和7年) 「★国際電気通信連合(★ITU)」として発足した。本部：ジュネーブ(ス) この国際機関は、現在も無線通信を含む電気通信の国際的な調整や標準化を行っている。 ６　電波利用のルール化(国内) 電信法の制定 　　　　　　　　 　　　(有線)電信については1879年(明治12)、ペテルスブルグ(露)で締結された「万国電信条約」に加盟し、1900年3月(明治33)に「電信法」を制定した。 無線電信を「電信法」に準用　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 明治33年10月、無線電信に「電信法」を準用し、政府が管掌する(私設を認めない。)と定めた。 国内法を制定　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　 　　 1908年(明治41)「国際無線電信連合」がベルリン(独)で創設され、同時に「国際無線電信条約」が発効し、日本もこれに併せて「★無線電報規則」ほかの国内法令を制定し、同時に国内初となる無線局(陸上4局、船舶10局)を設置し、国際航路の船舶との通信を開始した。　(同時に無線電信従事者の養成も開始した。) ７　電波利用のルール化(その後) タイタニック号の悲劇 　 　　 1912年（明治45)に起きた「◆??????号遭難事故」を教訓とし、1914年（大正3) 「★海上における人命の安全のための国際条約 (ロンドン条約)」が採択