1腰痛の疫学-中外医学社.pdfVIP

1　 腰痛は，二足歩行する人類にとって，言うまでもなく主要な愁訴の一つである．実に 84％の人が腰痛を一生のうちに経験すると言われており，大多数の整形外科医にとって日 常診療を行うにあたり，腰痛患者を診療する機会が最も多いと言っても過言ではないと思 われる1）．腰痛の原因は多岐にわたり，椎間板ヘルニア，椎間板変性，脊椎症性変化，椎 体の骨折や脱臼，骨粗鬆症，最近では心理?社会的要因などが原因となると報告されてい る． 我が国で厚生労働省によって毎年行われる国民生活基礎調査のデータによると，入院者 を含まない腰痛の有訴率は約 8.5％であり，男性では最も多く，女性では肩こりに次いで 2 番目に多い愁訴である．また入院を含まない通院者率でみると，1 年当たり国民の約 4.5％が腰痛に対する通院を行っており，高血圧や糖尿病などと並んで国民の多くが通院 治療を必要としている2）．近年，日本でも一般住民を対象とした大規模疫学調査が行われ ており，代表的な大規模疫学研究の結果では，腰痛の有訴率は 25?35％程度であると報 告されている3-5）．性差をみると，男性で 25％前後，女性で 30?40％と，有意に女性に発 生頻度が高い．年代別にみると男性では 30?40 歳代と 80 歳以上，女性では 40 歳以下と 70 歳以上の高齢者に有訴率が高い．また，都市部，山村，漁村で比較すると，山村住民 は有意に有訴率が低く，生活習慣の影響も示唆されている． 今や腰痛は，医療費の高騰を招くのみならず，患者の社会参加を妨げることによる経済 損失も莫大であり，各国で社会問題となっている．米国ではその損失は総額で最大約 1200 億 ド ル（ 約 9 兆 円 ） と 算 出 さ れ て お り，2001 年 か ら の 10 年 を「 痛 み の 10 年 」 （Decade of Pain Control and Research）とし，「痛み」を体温，脈拍数，血圧，呼吸数に 次ぐ第 5 のバイタルサインとして定義するなど，国を挙げての対策を講じている6）．本邦 は世界でも類を見ない超高齢社会を迎えており，今後，医療費の高騰と共に就労困難によ る生産の低下，介護などにかかるコストを含めた社会経済に与える損失が増大していくこ とが危惧される5）． 1990 年代後半以降の経済損失を試算した英語論文のシステマティックレビューでは， 2 498-05468 1 直接的に生じた損失として，腰痛にかかった医療費のうち，主だったものは理学療法と入 院費でありそれぞれ全体の 17％を占め，次いで薬剤費（13％）であったと報告されてい る．また，間接的に生じた損失のほとんどは休業，あるいは失業に伴う生産の低下による ものであり，ほとんどの国で医療に直接かかる経費よりもはるかに巨額な損失を生じてお り，実にその割合は総額の 80％以上であることが算出されている6）． 本邦で腰痛に関し詳細な経済的損失を検討した論文は少ないが，1990 年代後半の報告 では，労働災害に関連する腰痛で，1 人当たり約 50 万円の医療費が投入されており，金 銭保証は 1 人当たり約 42 万円，休職は 1 人当たり 4.3 日と算出されている7）．また高齢者 の腰痛の原因となる圧迫骨折の保存治療に伴う疾病負担額は年間 1089 億円と推計されて おり，今後さらに加速する高齢化社会に向けて対策が必要である8）． また，腰痛に伴う経済的損失を減じるための方策について検討した論文も少ないが，健 診受診者を対象に腰痛予防に関する小冊子を配布し，予防的に介入することで経済損失を 効果的に減じることができるとの試算が報告されている9）． 腰痛は，病期により，「急性腰痛」および「慢性腰痛」に分類される．元来，「慢性腰 痛」は単純に症状の持続する期間が概ね 3 カ月，あるいは 6 カ月以上である腰痛と定義さ れてきた．しかしながら慢性腰痛に関する研究が進むにつれ，「腰痛」が腰部の器質的異 常や機能のみの問題ではなくなり，精神医学的要因，心理?社会的要因が複雑に関与し て，痛みを増悪させ，遷延させていることが明らかとなってきた．したがって今や「急 性」「慢性」を単純に症状の持続期間で明確に分類することは困難であり，「慢性腰痛」の 定義が統一されない理由もこのような複雑な要因の関与によるためであろう．整形外科医 は，常に腰痛患者に目を配り，症状が器質的な異常によるものか否か，慢性腰痛化の徴候 がないかを敏感に察知する必要がある． 本邦で「慢性の痛み」を対象に行われた大規模コホート研究では，国民の慢性腰痛保有 率は 7.8％で，実に慢性疼痛患者の 58.6％に腰痛の訴えがあり，もっとも多い愁訴であっ たと報告さ