環境社会学EnvironmentalSociologyの.pdfVIP

【要旨】 本報告は、城西国際大学、平成 25 年度学長所管研究奨励金、環境社会学部共同研究「All English Program のための環境社会学部用教材の開発」に関連して実施した調査報告である。主たる内容は、 世界の諸大学における「環境社会学」、“Environmental Sociology” そのほか、各国語の言語による同題 目を有する講義またはゼミ・演習の開講状況並びに、担当者による科目概要である。併せて、カリキュ ラム全体の中での位置づけ、また、環境社会学の課題について若干の考察を付する。 キーワード ： 環境社会学 environmental sociology 教材開発 大学カリキュラム 科目概要 １．はじめに 城西国際大学、平成 25 年度学長所管研究奨励金にて、環境社会学部共同研究として申請した「All English Program のための環境社会学部用教材の開発」（研究代表者 瀧章次）が2013 年 7 月下旬に採 択された。これを受けて、将来、環境社会学を中心に、海外からの留学生に、世界的な現況を顧慮し た上で、本学部の教育・研究成果を提供するに際して、その特徴の妥当な記述を施すための準備に入っ た。そこで、手始めに、本学部の基幹科目であり、また学部の日本語名ともなっている「環境社会学」 という科目の有する、内外の大学カリキュラム上の位置づけを調査することとした。そこで、社会学部 を中心とした各大学での科目開設状況を調査し、できる限り、各々の科目概要の記述をさらに調査した。 本報告では、以上の結果を報告するとともに、各々の科目概要の記述を緒として、環境社会学にお ける、その原理的な自己規定の現況について若干の考察を施し、その課題を展望する。 ２．調査の背景・目的 大学における「環境社会学」という名目の講義設置は、当該学問の対象並びに方法の有する、他分 野にはない独立性に関わりがある。例えば、化学が化学として成り立つとすれば、独自の対象領域が あり、独自の方法論がある。したがって、独自の学問としてその名をもって立てることができ、専門 －95－ 家集団内においても独自の学問として承認される。 しかし、こうした論も、反省的には、学問とは何かということに対する一定の了解に立つ学問論に 従っていることが分かる。たとえば、化学の独自の対象と言っても、物理学と今日では重なりはしな いかと、方法論においてすら、今日では独自というより、共有しているのではないかと、問うことが できる。実際に、「物理学」が天体を対象とし、「化学」が、錬金術に携わっていた時代ではないわけ であるから、専門分化の歴史的経緯はそれぞれの学問の発達の経緯、当該学問に傾注する学徒の消長 と言った、学問自身の「客観的区分」というよりは寧ろ専門家集団内の相互承認といったところに帰 趨すると思われる。また、そこには、学問と社会との関係、科学者集団と社会との関係、大学と社会 あるいは文教予算に関わる行政国家との関係といった諸関係も大きな要素となり、学問としての自立 性は、専門家集団内の相互承認のみならず、社会的な要因も大きいであろう。 したがって、依然として、学問を専門家集団内の相互承認のもとでは、自己の学問が原理的に何を 対象とし、どのような方法論を持っているかはその妥当性が問われるものであり、大学が社会との、 また、行政国家との関係で存立している面においては、社会的にも公的に自己規定できなければなら ないわけである。その意味においては、その名を冠した学問が関連専門家集団の間で制度として承認 されているか、社会的な地位を有しているかは、社会学的な一つの指標である。もちろん、学問的少 数者が事象の把握の点でも劣っているとの判断は、パラダイム・シフトを認めるならば、ある見方に 縛られた集団的錯誤による判断である可能性もあるのである。 予め断っておけば、「環境社会学」／ “Environmental Sociology” の大学内の制度的趨勢と、「環境」 (the environment) という対象領域に関わる大学やそのほかの社会組織にお