H病院におけるリハビリテーション病棟計画の戦略 －伊丹 ….PDF

Ｈ病院におけるリハビリテーション病棟計画の戦略 －伊丹の「経営戦略の論理」1を使って－ 服 部 哲 也 キーワード：リハビリテーション病棟、経営戦略の論理、透析、戦略的適合、 ビジネスモデル １．はじめに 日本全国の病院施設 8,567 のうち 5,702 施設（66.5％）、全病床数 157 万床の 85 万 床（54%）2 を私的病院が占めている。厚生労働省の指導のもと病床機能報告制度が始 まり、病院の機能分担、病床数の適正化がいよいよ実行に移されようとしている。地 域医療ビジョンが策定されていくなか、中小の私的病院が地域で存続し続けていくた めには、競争的優位性を求め、独自の病院の特色を生かした戦略を立てる必要がある。 これからの中小病院の果たす役割は、地域包括ケアの中心となって在宅患者を支援 することとされている。地域包括ケアの概念は患者を治療するだけではなく、生活の 質を確保し、予防、リハビリテーション、介護、および住人による地域の支援活動ま でを含んだ保健・医療・福祉を統合する取り組みである。団塊の世代が後期高齢者に なる 2025 年までに、安心、安全で QOL の高い生活を継続できるよう医療・介護のサー ビスを適切に提供するために地域包括ケアシステムの構築が必要と考えられている。 高度急性期病院が在院日数短縮のため在宅復帰率を高めるのと同様に、一般急性期病 床、包括ケア病棟、回復期リハビリテ―ション病棟、療養病棟、介護施設に至るまで すべての施設で在宅復帰率を高める誘導策がとられている。しかし、高齢者で ADLの 低下した患者を在宅に帰すことは困難な場合があり、このことが地域包括ケア構想の 1 伊丹敬之(2012)『経営戦略の論理 第４版』日本経済新聞出版社。 2厚生労働省（2012）『医療施設動態調査』。 －161－ 1/22 大きな問題点となっている。 一方、医療機関による医療・介護の複合体の形成化が進み、老人保健施設や、特別 養護老人ホームを持つ病院が増加した。このことも在宅に戻せない患者のうけ皿とし て困った医療機関が、少しでも在宅医療へ近づくために川下に向かった垂直統合戦略 である。しかし、老人保健施設から在宅への動きは極めて緩やかである。特養におい ては終の住処としてそこで生涯を終えることがほとんどである。病院の中での回復期 リハビリテーション病棟は在宅復帰率 70%以上と高い復帰率を保っているが、療養病 床では在宅復帰率 10%を確保することも困難な場合があり、実際には行き場を失った 不安定な慢性疾患を持った高齢者が占めているのも事実である。 こういった中、在宅復帰を強く推し進める力となるのがリハビリテーションである。 高齢者医療においては多くの知識や技術・治療法が必要で、質の高い医療を展開する ためには多職種専門家によるチーム医療が必要である。さらに、在宅に向けては栄養 管理とリハビリテーションが普遍的に実施されるような基盤づくりが重要である。以 前より急性期（救急）医療においてはリハビリテーションに対する認識は改善されつ つあり、栄養サポートチーム（NST）などのチームの活動は診療報酬の後押しもあって 多くの病院で活発になってきている。回復期リハビリテーション病棟の誕生から 10 年を経過して、その整備が急速に進み、従来は慢性期医療として位置付けられていた リハビリテーション医療に大きな転換が起こり、昨今ではより急性期（救急）医療に 近接したものとして認識されるようになってきた。回復期リハビリテーション病棟は 今や全国で 6 万床を超えるようになり、急性期と維持（生活）期の架け橋、つまり高 度に進歩した臓器別専門的治療を安心して在宅へもどすため、地域連携の中心的存在 として重要な役割を担っている。今後も回復期リハビリテーション病棟は、地域にお ける明確な機能・役割が、より求められる。また維持（生活）期リハビリテーション （特に介護保険サービス領域）についても自宅のみ