水产工学研究所渔场施设研究室高木仪昌ー日月田定满.pdfVIP

　　　　　　　　　表層型・表中層複合型浮魚礁の係留法 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　水産工学研究所　漁場施設研究室 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　高木儀昌・明田定満 1．　はじめに 　200海里時代における漁業生産の維持増大を目標に、新しい技術の開発とし て、浮魚礁研究が1978年より水産庁を中心に行われてきた。その後、水産工学 研究所をはじめとして、マリノフォーラム21等において実用化にむけての研究 が行われ、実海域での実証試験の結果を取り入れた概略の設計法がとりまとめ られている。また、魚類の蝟集効果および漁獲効果についても、関係水産試験 場等により明らかにされ、成果がとりまとめられつつある。このような情勢に おいて、事業化の要請が益々強くなってきている。 　しかしながら、マリノフォーラム21の実海域実験では、多くの浮魚礁モデル が流出し、　2～3年の実験期間でも沖合いの海象条件の厳しい海域に定位させ ることの困難さを知ることができる。したがって、浮魚礁の耐用年数が決定さ れ、これに対して設計が行われるわけであるが、耐用年数を満足できるか、ま た耐用年数後の処理はどうするのかといった問題に対して明確な回答は無く、 事業化には不安材料が多々存在している状況である。 2．　研究目的 　浮魚礁は、海底からロープ、ワイヤー、チェーン等の係留索によって位置を 保持し、浮魚類の蝟集・滞留・誘導を目的に設置される浮き施設である。また 浮魚礁は設置水深、礁体の形式により表層型、中層型および複合型に別られ、 係留方法も中層型では緊張係留、表層型、複合型では弛緩係留となり、係留方 法によって設計法も異なる。 　従来から、パヤオといわれる簡易型の表・中層型浮魚礁にっいては漁業者が 漁具として利用しており、経験から耐久性においては中層型が有利であること が言われている。　したがって、研究としても緊張係留された中層型についての ものが多く、表層型、表中層型についての研究はわずかである。　しかしながら， 流出し易い表層付近に設置される浮魚礁に要望が多く、早急の問題点の解決が 求められている。 　そこで、表層型、表中層型浮魚礁の波に対する応答、係留索に作用する張カ 　　　　　　　　　　　　　　　ー1一 に関する水理実験および現地調査を行い、実際の設計に適用司能な設計法を確 立することを目的とした。なお、研究期間や実験施設の関係から、係留浮体に 作用する波力、波圧、および係留索に作用する張力に関する研究を中心に行っ た。 3．　係留法の選定 　浮体式水産施設には、養殖用小割生簀、カキやホタテ貝等の垂下筏をはじめ として、浮消波堤、音響給餌ブイ、海域環境モニタリングブイ、などの多くの 施設が使用されている。　これらの施設の係留方法は、施設の重要度、使用用途、 使い易さ、経済性等さまざまな理由によって、使い別けられている。 　ここでは、現状使用されている水産施設の係留方法に関して実験を行い、波 浪中における浮体の動揺量、係留索張力を比較することによって、浮魚礁に適 合する係留方法を検討する。 3．1　実験概要 　実験は、増養殖水理実験棟内の深水不規則波水槽（長さ100m，幅1m，水深2m， 1に示すような実験システムにより実験を行った。また、係留方法はFig．2に 示す4種類（緊張係留、弛緩係留、中間シンカー付き弛緩係留、中間浮子付き 弛緩係留）を用い、初期係留索張力、中間シンカーの形状、中間浮子の位置等 を変化させることによって9種類の係留系の実験となった。なお、この実験で は、係留方式の違いによる浮体動揺、係留索張力の変化を検討することを主目 的としたため、浮力体の形状（円柱）および喫水（d＝4cm）を一定とした。 潮流力等が作用した場合を想定した実験も行った。なお、模型の縮尺は、1／25 とした。 　それぞれの実験において、模型の動揺は加速度計、係留索張力はリングゲー ジ、波高は容量式波高計を用いて計測した・ 3．2結果および考察 9は係留索に作用した変動張力の結果を示す。それぞれの結果の無次元化およ び記号の説明は、Table 1のとおりである。 　　　　　　　　　　　　　　　　　一2一 　巡魍抽 　捌四曝 　畏ee 　R‡出ガ曜 　酬圧gz蝿 　●●●…　　o●　　　　　　　　　　　　　　　　　　四9’0　　　血O’l 　bOOD－JK 　　　　　　　　　　　　　　　　　b卜 　　鯉　　遡　　　　　　　　ヤ 中　蝋　 細