别纸8用语集.docVIP

　別紙８　 １．用語集 １.０　はじめに 　本用語集は、図書館業務やシステムに関する用語を取りまとめています。 　 　【用語集表記例】  AV資料（audio-visual materials） 　視聴覚資料と訳される。図書等と異なり再生に専用の機器が必要となる、DVD、CD、VHS、LD、カセット、レコード、録音テープ、スライド、16mmフィルムなどの音声?映像による資料の総称。整理?保管、提供?サービスの両面で特別な扱いが必要である。 BDS（Book Detection System、貸出手続確認装置） 　磁気または電波を利用して、館内資料や貸出手続きをしていない資料の館外への持ち出しを予防するシステムのこと。 　所蔵資料に電波を発するICタグ、RF感知タグもしくは磁気を発するタトルテープを貼り付け、出入口に感知ゲートを設置することにより、利用者が貸出手続を忘れて資料を館外に持ち出そうとした際、感知ゲートが反応し、警告音又は音声が鳴動して利用者にお知らせする。 ICタグを用いたシステムの場合、図書館情報システムと連動させることで、持ち出しされそうになった資料名を職員が確認することもできる。 CMS 　HTML（XHTML）＋CSS（＋Ajax／JavaScript）などのような、Webページを作成するための専門知識を必要とせずに、Webサイトのコンテンツ管理を実現する仕組みのことをいう。 DAISY録音図書 　DAISYとは「Digital Accessible Information System」の略称で、活字による読書が困難な利用者のためのデジタル録音図書のこと。本文に相当する音声ファイル部（MP3形式が使われていることが多い）に、見出し?ページ番号および書誌情報を表すメタデータが付加されている形態のものが多く流通している。 DAYSY録音図書のうち、マルチメディアDAISY図書は音声に画像やテキストデータをシンクロさせることもできる。　専用機やソフトウェアをパソコンにインストールすることでDAYSY録音図書を再生し、利用することができる ICタグ 　RFID技術により無線による通信で個体の識別が可能な無線ICチップのこと。各々のタグには個別の識別コードが記録されており、タグによっては使用者が必要とする情報を書き込めるものもあるが、消費者のプライバシーを侵害する危険性があり、その対策として、経済産業省が2004年に「電子タグに関するプライバシー保護ガイドライン」を策定している。 日本の公共図書館においては、2003年3月に千葉県富里町立図書館で導入されて以来、ほとんどの館で13.56Mhz帯を用いたICタグが導入されており、2011年度末で分館等を含め300館を超える図書館で導入されている。公共図書館においても、利用者のプライバシー保護が議論となり、日本図書館協会は2010年に「図書館における RFID 導入のためのガイドライン」を公開した。（→RFID） iDC 　iDCとは「Internet data center」の略称で、高度なセキュリティや災害耐性を備え完備された建物内に、ネットワーク機器やサーバやデータなどを設置?保管する安全な場所を提供すると共に、インターネット接続などの各種通信網へのアクセスインフラ網を提供するサービスのことをいう。 　通常は運用や監視業務なども同時に引き受け、障害発生時の通知や対処などシステム運用のサポートを行うのが、主体的なサービスともなる。 ISBN 　International Standard Book Number（国際標準図書番号）の略称。世界的に図書資料の特定が可能なように、出版前に国際的に与えられる番号で、具体的には“ISBN”＋13桁＜978又は979（EANコード（→EANコードを参照）で「書籍」を表す）＋グループ記号（4：日本）＋出版者記号＋書名記号＋検査数字【チェックディジット】＞（2006年末までは10桁＜グループ記号（4：日本）＋出版者記号＋書名記号＋検査数字【チェックディジット】＞）で構成されている。 　日本では1981年から開始され、ISBNを内包した日本図書コード（→日本図書コードの項を参照）として付与され始めたが、反対運動もあり普及には時間がかかった。しかしながら、1978年のJANコード（→JANコードの項を参照）のJIS化以降、バーコードによる流通管理が普及していく中、出版流通においては前述の日本図書コードのバーコード化ルールである書籍JANコード（→書籍JANコードの項を参照）が1990年に制定され、また、出版流通対策協議会によるISBN表示留保が1991年に解除されたことで、現在ではほぼ普及したといえる。 なお、雑誌では商業雑誌では国