Ⅳ健康教育-厚生労働省.PDF

Ⅳ 健康教育 １． 健康教育の理念と方法 ２． 健康生活への指導プログラムの基礎知識と方法 ３． メタボリックシンドロームに対する健康教育 ４． 口腔保健 Ⅳ 健康教育 １． 健康教育の理念と方法 学習のねらい 健康教育の目的、行動変容を促し自己効力感を活用した学習援助型の健康教育、行動変 容ステージ別の支援方法について知る。 １）健康教育 （１）健康教育の定義 健康教育は、国内外各方面より定義されてきたが、一般的な定義として次のものが挙げら れる：「健康教育とは、個人、家族、集団または地域が直面している健康問題を解決するにあた って、自ら必要な知識を獲得して、必要な意志決定ができるように、そして直面している問題に 自ら積極的に取り組む実行力を身につけることができるように援助することである（宮坂忠夫）」。 地域保健や産業保健における健康教育などの実践活動においては、この意味の健康教育が あてはまる。 （２）健康教育の目的 健康教育は、健康の保持・増進を目的とする働きかけとして行われる。ただし、健康の保持・ 増進は極めて広義である。すなわち、健康問題が起こらないようにする（予防）、起こってもすぐ 対処できるようにする（早期発見・早期治療）、健康問題を解決する（治療）、完全に解決して社 会復帰する（リハビリテーション）、よい方に向かわせるという意味あいを含む。個人が健康的な 生活習慣を確立できるよう、社会環境の整備とともに、教育面から支援を行い、行動変容への 動機付けや、行動変容に必要な知識・技術の習得を促すことが必要となる。 ① 対象者が正しい知識や理解をもつこと（知識の習得、理解） ② 健康行動を起こそうという気持ちになること、起こすこと（態度の変容） ③ 日常生活での健康生活の実践と習慣化（行動変容とその維持） 最終的な目標は、自分の体の状態がわかり、健康の保持・増進のためにどんなことをすれば よいかがわかるセルフケア、セルフコントロールできる状態を目指す。 （３）健康教育の範囲 健康教育というと、市町村などが開催する健康教室を思い浮かべやすい。このような健康教 室に加え、講演会やマスコミ教育活動も健康教育に含まれる。これらは、先述の健康教育の目 的で言えば、①知識の習得にはなるが、②態度の変容や、③行動変容まで参加者全員が到 達することは、実際は難しいだろう。 一方、生活習慣病の様に、健康問題に個々の生活という要素が含まれると、個別的な健康 教育が必要になる。例えば、保健指導、家庭訪問、特定の小グループでの健康教育等であ る。 また、健康問題をもつ当事者を対象とした健康教育のみでなく、当事者の行動変容に影響 する（環境要因となる）職場の管理者や、教育プログラム従事者等を対象とした研修会も健康 教育の一環として位置づけることができる。 - 135 - ２）行動科学と健康教育 行動科学は、人間の行動の理解を通して、人間の行動に関わる諸問題を解決することを目 的とする科学である。 行動科学の研究成果として、理論やモデルが提唱されてきた。そして、これらの理論やモデ ルは、行動変容に関わる要因を確認して効果的な介入プログラムを組み立てるうえで、健康教 育に大いに用いられている。 行動科学で示された理論やモデルの変遷とともに、健康教育の発展過程は 5 つの時代に分 けられる（図Ⅳ-1-1）。 学習援助型 1990年代 学習援助の時代 1980年代 PRECEDE framework 指導型 1970年代 ヘルスビリーフモデル 1950～1960年代 KAPモデル（知識・態度・習慣） 1940年代 知識普及の時代 知識knowledge → 習慣practice → 行為action → 行動behavior → ライフスタイル → QOL