分担研究报告书.doc

平成25年度厚生労働科学研究費補助金（がん臨床研究事業） 分担研究報告書 身体的要因の解明と対策 研究分担者：小松　浩子（慶應義塾大学看護医療学部 教授） 研究協力者：青柳　秀昭（慶應義塾大学健康マネジメント研究科修士課程） 矢ヶ崎　香（慶應義塾大学看護医療学部 助教） A. 研究目的 治療が長期間に及ぶ乳がん患者は，治療を受けながら副作用症状に対処しつつ，就労を継続するなど，治療と就労が継続できるような支援が重要となる。これまで，治療を受ける中で生じる倦怠感や抑うつ?不安，QOLとの関連については検討されてきたが1) 2) 3)，就労を継続する上で求められる患者の働く能力(労働能力)に着目した，労働能力とQOLとの関連についての検討はなされていない。就労している乳がん患者の労働能力の現状とQOLとの関連を把握することは，就労支援や看護のあり方を検討する上で重要な視点となる。 本研究では乳がん患者の労働能力とQOLとの関連に着目し，倦怠感，抑うつ?不安との関連を含めた実態を明らかにすることで，働く乳がん患者への効果的なケアを検討する。 B. 研究方法 1.研究対象者 乳がんの手術を終え，外来 【適応基準】 ?20歳以上，74歳以下の女性。 ?ホルモン療法開始から1年以上ホルモン療法を受け，かつその期間を継続して働いている。 ?乳がん診断がされ，術後1か月以上経過している(stage0-Ⅲ)。 ?病名や病期，治療について医師より説明され，その内容に同意している。 2．調査方法 人口統計データならびに医学データは，変数間の関連や対象者の傾向を把握する目的で収集した。研究対象者の同意を得た後にデータ収集した。 自記式質問紙は，研究対象者に同意を得た後に，研究者が直接手交配布し，外来受付に設置した回収箱への投函を研究対象者へ依頼した。 調査質問紙は，以下の通りである。 (1) 労働能力Work Ability Index(WAI)】 開発元への許可申請をし，許可を得て使用した。WAI 4) は，フィンランド国立産業医学研究所(FIOH)によって作成された指標で，就労をしている者を対象に使用することができる尺度である。 (2) 生活の質【FACT-B】 開発元への許可申請をし，許可を得て使用。 生活の質は，Functional Assessment of Cancer Therapy-General(以下，FACT-G)と，乳がん特異的一般尺度であるBrest Cancer Subscale(以下BCS)を用いて測定する5)。 (3) 倦怠感Cancer Fatigue Scale】 本質問票(Cancer Fatigue Scale，以下CFS)は，簡便性(消耗した患者や高齢の患者が対象となりやすいので，理解しやすく簡便であること)，多次元性(身体的，精神的，認知的倦怠感)を念頭に，我が国で開発された質問票である6,7)。 (4) 抑うつ?不安【K6】 抑うつ?不安は，K6を用いて測定する。K6は米国のKesslerらが開発し8)，過去30日間の抑うつ?不安障害のスクリーニングを目的としたものである。 ＜倫理面への配慮＞ 　調査施設において研究倫理審査の承認を得ている。 C. 研究結果 　1年以上継続して働いていた調査協力者は143名であり，有効回答は135名(94%)であった。平均年齢は49.1歳(標準偏差=7.7，範囲27-72歳)だった。73名(54.1%)が既婚者で，一人暮らしが29名(21.5%)，同居人ありが105名(77.8%)であった。ステージⅠが62名(45.9%)，ステージⅡが67名(49.7%)と，90%以上がステージⅠ?Ⅱであった。現在受けているホルモン療法は，TAMが半数を超える87名(64.5%)であった。併存疾患数は，疾患がなし51名(37.8%)，1つ，2つ以上がそれぞれ45名(33.3%)，39名(28.9%)であった。併存疾患で最も多いのが子宮筋腫18名(21.4%)であり，骨粗鬆症または骨量減少15名(17.9%)，高血圧5名(6.0%)，睡眠障害4名(4.8%)であった。身体に何らかの疼痛を生じている者が89名(65.9%)，なしが46名(34.1%)であった。 勤務形態は，診断前後におけるフルタイム?パートタイムの大きな変化はなかった。治療中の職業や配属変化の有無は，変化なしが110名(81.5%)であった。一方，変化ありが24名(17.8%)で，理由は倦怠感を含めた副作用症状が4名(16.7%)，通院など治療の時間的制約が3名(12.5%)，その他が17名(70.8%)であった。 職業や配属変化時の治療は，ホルモン療法が14名(58.3％)，化学療法