分布交通量.DOC

交通需要予測 0. ４段階推定法 　交通需要予測の方法の中で最もわかりやすく、世界中で使われているのが4段階推定法である。推定法の中身は以下のとおり。 ハッシュド　ビーフに豚　入る。 　発生?集中　分不　　分担　配分 　4段階推定を行う際に役に立ちそうなデータは以下のとおり。 パーソントリップ調査 　ゾーン間の目的別交通量?利用交通手段?平均所要時間 →分布モデルの推定、分担モデルの推定 ○　大都市交通センサス 　駅?バス停間の利用者数→交通手段別分担モデルの推定 道路交通センサス 　交通量調査→PT調査のゾーン外からの交通量 ○　国勢調査 性年齢別人口→将来人口の予測、人口と交通量の関係 ○　事業所調査 　業種別従業者数→（PT調査のデータとあわせて）従業者数と交通量の関係 1.　発生?集中 1.1.　生成交通量（目的別） まず、対象地域全体での目的別生成交通量を求める。この値をコントロール?トータルとして、ゾーン別の発生?集中交通量を求めてゆく。 生成交通量＝（　　　　　）トリップ生成原単位×将来人口 ○　生成交通量 　1日に生成される交通量。実用的には総トリップ数。 ○　コントロール?トータル 　地域全体の生成交通量は規模が大きい分、ゾーン別の発生?集中交通量より　　　　　。算出された発生?集中交通量は、合計が生成交通量に一致するように調整される。 ○　トリップ生成原単位 1人1日あたりのトリップ数。現在のPT調査データから求める。これが将来にわたって不変と考えるのが四段階推定法の特徴。→時間による変化を無視しているという批判 ○　将来人口 主にコーホート法により推計する。大規模開発がある場合は別途推計。 　コーホート：性別?５歳きざみの人口構成のこと。かなり正確に予測できる。 1.2.　発生?集中交通量（ゾーン別?目的別） 　ゾーン別?目的別の発生?集中交通量をモデル式から求める。モデル式に将来の人口?業種別就業者数などを代入すると、将来の発生?集中交通量が得られる。 ○　原単位法 発生（集中）交通量＝トリップ原単位×　　　　　　　。 大規模施設への交通量を求めるのにも使われる。 ○　クロス分類法 　原単位法に似ているが、（　　　　）トリップ原単位と人口を属性別（年齢、自動車保有の有無など）で分類しているところが異なる。 ○　重回帰モデル法 発生（集中）交通量＝Σ(　　　　　　×年齢別人口?業種別従業者数) （例）通学目的発生交通量（昨年の川越演習） 170＋0.5×5～9歳人口＋0.7×10～14歳人口＋1.0×15～19歳人口＋0.5×20～24歳人口 　パラメータの求め方：現在の交通量?人口から重回帰分析により求められる。ｔ値や重決定係数により検定する。このパラメータが将来も変わらないという前提であることに注意。 ○　コントロール?トータルによる補正 　得られた発生?集中交通量に生成交通量／発生?集中量の合計をかけ、合計が生成交通量に一致するようにする。つまり??? 分布交通量 次に、発生?集中交通量をOD表に割り当てる。ゾーンがn個ある場合、立てられる式は2n個（発生?集中量）、未知数はn2個（ゾーン間交通量）ある。普通は解けない。 そこで、現在OD表のパターンが一定の割合で増減すると仮定した現在パターン法や、現在OD表からモデル式を立てて将来に適用するモデル法が登場する。 2.1.　現在パターン法 　交通サービス水準が一定の時に用いられる。逆にいえば、新しい道路や鉄道ができる際には使えないので、あまり縁がないかも。 ○（　　　　　　　　　　　） Tij＝tij(Gi/gi＋Aj/aj)/2　（大文字は将来の値、小文字は現状の値） 　発生?集中交通量の成長率の平均をとり、現状のゾーン間交通量にかけて新しいOD表をつくる。この操作を収束するまで繰り返す。 ○（　　　　　　　　　　　） 　平均成長率法より収束が早いのでよく使われる。 現在パターン法の短所： 完全なＯＤ表が必要。 現在ゼロのＯＤペアは将来もゼロ。 交通サービス水準が無視されている。 2.2.　モデル法 　現在のOD表からモデル式を導き、この式を元に将来のOD表を埋めてゆく。重力モデル（グラビティモデルともいう）、介在機会モデル（オポチュニティモデル）などがあるが、最もよく使われるのは重力モデルである。 ○　重力モデル 　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Dijは所要時間または一般化時間 ① 2物体の質量が大きいほど引力は大きい ② 2物体間の距離が大きいほど引力は小さいという万有引力の法則と同様である。質量が「発生?集中交通量」に、引力が「ゾーン間交通量」に変わっただけ。 　ゾーン間時間の関数f