日本建筑学会大会东北学术讲演会-寒地土木研究所.doc

Experimental study of seismic reinforcement technology of existing pile foundation in peaty soft ground (NO3: Horizontal resistance against earthquake) K.TOMISAWA (Civil Engineering Research Institute for Cold Region) , K.ISOBE and S. MIURA(Hokkaido 泥炭性軟弱地盤における既設杭基礎の耐震補強技術の実験的検討（その3：保有水平耐力） 杭　水平抵抗　耐震補強　　　　　　　　　　　　　　　　　土木研究所寒地土木研究所　　国際会員　○冨澤　幸一 北海道大学大学院　　　　　　国際会員　　磯部　公一 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　北海道大学大学院名誉教授　　国際会員　　三浦　清一 １．はじめに 近年の兵庫県南部地震や東北地方太平洋沖地震等の大規模地震による公共構造物への被災を考慮すれば, 今後既設橋梁の基礎杭においても, 耐震性が過小な場合には上下部工と同様に補強対策を講じる必要があると考える。筆者らは, 地震時に大変形が想定される脆弱な超軟弱地盤や液状化地盤中の既設杭の耐震補強技術としてコンポジットパイル工法（特許取得済1), 新技術情報提供活用システムNETIS登録済2)）を研究開発した。同工法の代表的軟弱地盤である泥炭性軟弱地盤及び液状化地盤中の既設杭の耐震補強効果はこれまでに報告済みである3)。本報では同工法で耐震補強した既設杭が, 現行設計法4)の要求性能である地震時保有水平耐力及び応答塑性率の確保を既往実験成果から確認した。 ２. コンポジットパイル工法の補強技術 図1　コンポジットパイル工法の概要図杭の力学挙動は周辺体との相対剛性で決まる事から, 杭基礎の耐震補強は基礎の剛性そのものを向上させる手法と周辺体（地盤）を改善する手法に大別される。これまで提案されている既設杭基礎の耐震補強技術の多くが概ね前者の既設杭に他部材を接合させ基礎形式を変更する手法であるのに対し, コンポジットパイル工法は超軟弱地盤や液状化地盤では杭周辺体を改善しない限り根本的な耐震性の確保が困難の判断より, 端的に杭周辺の不良地盤を地盤改良することで既設杭基礎の地震時応答を抑制し既設杭基礎の耐震性向上を合理的に図る後者の技術である。同工法の概要図を図1に示すが, 固化改良体の改良範囲は杭特性長1/βかつ超軟弱層及び液状化層の深さから受働土圧45°+φ/2の勾配の3次元範囲を基本とする。地盤改良は初段に杭近傍を低変位型地盤改良工で改良し, 全体の地中部改良（改良B）及びフーチング基礎から上部改良（改良A）を行う手順であるが, 改良A及び改良Bは一体施工も可能である。改良強度はこれまでの実験成果より概ねqu=300kN/m2を基本とする。この際に, 現場条件に応じ未改良の中空や改良体側面に地中壁（鋼矢板II型）を併設する。同工法の最大の特長は低空頭や交通遮断等の現場施工制約を受けない事であり, 増杭工法に対し約4割のコスト縮減及び約5割の工期短縮効果がある。設計施工 図1　コンポジットパイル工法の概要図 ３. 実験目的?概要 既設杭基礎の耐震補強は求める耐震性により補強工法も含め異なるが, ここではコンポジットパイル工法で補強した既設杭が新設橋梁設計法と同様の要求性能を確保するかを既往実験成果から検証する。検証手法は改良地盤中の既設杭のプッシュオーバー時における荷重P～変位δに注目する必要があるため, 端的に自然地盤と対比した単杭の静的水平載荷試験成果の考察とした。 写真1　単杭静的水平載荷試験状況単杭静的水平載荷試験は, 大型せん断土槽（幅1200mm（加力方向）×奥行800mm×高さ1000mm, せん断枠15段）を用い変位制御による0.5％変位（杭地表面変位δ=0.5mm）から杭径の50.0％変位（杭地表面変位δ=50.0mm）正負交番の繰返し載荷とした（写真1）。ケース1の試験地盤は上部層を未対策の泥炭地盤, 中間層を自然地盤, 下部層を支持地盤の3層系地盤とし, ケース2の試験地盤は上部層に深さ1/βから受働土圧の作用勾配θ=45°＋φ/2の3次元範囲を改良体で補強し, 中間層を自然地盤, 下部層を支持地盤の3層系地盤のコンポジットパイル工法である。改良体は, 改良率ap=100%の全面改良とし一軸圧縮強さqu=300kN/m2相当とした。自然地盤はN=10相当（単位重量γ=17.7kN/m2, 粘着力c=22.7N/m2, せん断抵抗角φ=37.6°）の砂質土地盤とし,