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大阪教育大学理科教育研究年報 Na13(1989) 25
理科の教科としての独自性と共通性の実践的考察(1)
一理科授業に対する関心・態度と理科的能力と
未来志向能力の視点から(その1)一
松本勝信
大阪教育大学理科教育教室
(平成2年2月10日受付)
例えば新教科「生活科」の新設や,低学年理科の廃止や,小学校3年生からの理科の実施などにとも
ない,わが国においても教科区分や教科構成についての教科教育学的考察の高まりが期待される。特に
教科区分論においては,個々の教科としての独自性と共通性の検討を必要不可欠とする。本小論におい
ては,理科の教科としての独自性と共通性の実証的考察をすすめるための指標の開発を検討する。指標
としては,理科授業に対する関心・態度,理科的能力,未来志向能力の3観点から6種の指標を用い,
それら相互の関連を分析した。その結果,理科授業に対する関心・態度の指標の一つとして用いた「授
業に対する好き嫌いの度合い」という指標が実証的に教科の共通性を検討するときの有効な指標になる
のではないかという知見が得られた。
1 目 的
わが国の理科教育の歴史,特に小学校低学年理科の変遷を見てみると(1)一(3),理科という教科の
必然性のとらえ方において,理科としての独自性とともに,理科と他の教科との共通性の考察を必
要不可欠とする。
明治5年(1872年)の学制領令から明治14年(1881年)までにおいて,下等小学と高等小学各
4ケ年に分けられていた小学校の下等小学(6歳一9歳)の2年生の養生口授にはじまり。理科輪
講,博物,化学,生理という自然科学あるいは自然に関連する科目があった。明治14年(1881年)
の小学教則綱領になると,小学校は初等科(3ケ年)中等科(3ケ年)高等科(2ケ年)となり,
中等科から博物,物理などが行われるようになり,それまで第2学年すなわち低学年からであった
ものが第4学年からとなった。その後明治19年(1886年)の小学校令の発布にともなって,それら
が新教科名「理科」に名称を統一され,しかも,尋常小学校(4ケ年)と高等小学校(4ケ年)とか
らなる小学校の義務教育の尋常小学校では理科を行わず,高等小学校から行うこととなった。すな
わち理科は第5学年からとなったのである。その後義務教育年限の変更があったものの大正8年
(1919年)の小学校令施行規則改正にともない,第4学年から行われるようになったが,低学年理
科の実施は見送られた。しかし,低学年理科の設置の運動はなされており,「郷土科」や「観察科」
など低学年での理科的な学習も私学などで試みられていたが,低学年理科の実施については,昭和
16年(1941年)の国民学校令の施行における理数科理科の設置まで待たねばならなかった。このと
き,低学年理科として「自然の観察」が設けられた。これは第1学年から第3学年までのものであっ
た。このような低学年理科の変遷のなかで,さらに平成4年(1992年)から,低学年の第1学年と
第2学年で新教科「生活科」が完全実施されることとなった。すなわち,昭和16年以来の低学年理
26 松本勝信
科が廃止されることとなった。
このように教科の区分やそれらの設置は固定的なものではなく,社会の状態などによって変わっ
ていくものである。このとき,例えば低学年理科の歴史において,低学年であれ理科という一つの
教科を廃止し,新教科として生活科を設置するとき,理科と生活科は異なる教科であるというのみ
でなく,どちらも自然の事物現象を教材として扱うことを考えれば,学習者としての子どもの変容
に対してまったく異なる機能を持つ互いに独立した教科とはいいきれないものである。このように
人間教育の原点としての学習者の変容を考えれば,各教科の独自性のみでなく,教科間の共通性を
検討することは必要不可欠であろう。
本研究はこのような観点から,各教科の人間教育にかかわる独自性と共通性を検討し,教科構成
や教科区分のあり方及び
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