1 - 日本建筑学会.DOC

付録1　 　わが国の地盤は非常に複雑で，特に，建築物の建設されることの多い平野部?都市部は，地質年代的に新しい沖積層で構成され軟弱粘土や砂、沈下液状化など1.4節や2.1節に示したように地盤調査計画には事前調査により地形地質を把握　沖積低地における地形?地質と地盤?基礎に関する問題事項付1.1) 　軟弱地盤の地形的分布と土質付1.2)  参考文献 付1.1) 地盤工学会：地盤調査の方法と解説付1.5) 東京都土木技術研究所：東京都(区部)大深度地下地盤図，p.33，1996 付1.6) 日本の地質「中部地方Ⅱ」編集委員会：日本の地質５中部地方Ⅱ，pp163～165，1988 付1.7) 市原 実：大阪層群，創元社，pp14～15，1993 付録２　地盤データのばらつきと限界状態設計法の適用例 (1) はじめに 地盤のばらつきの要因やその度合いを検討した研究例付2.1)～付2.3）は少な。本付録では，地盤のばらつきの実態とその要因を示すと共に，限界状態設計法に，地盤のばらつきを考慮した杭の鉛直支持力の試設計例を紹介し，信頼できる地盤調査を数多く実施することの意義について示す。 (2) 地盤のばらつきの実態 文献付2.1)では，東京23区の地盤を代表する12ヶ所(台地部ヶ所，低地部ヶ所）で行われた標準貫入試験結果を統計的に整理し，Ｎ値のばらつきを調べている。Ｎ値の頻度分布を地層によって分類した例を付図2.1に示す。Ｎ値の変動係数(標準偏差／平均値)は100％を越えるものもあり，単に地層名からＮ値のばらつき度合いを評価しようとすると，変動係数で50～100％程度になる。 付図2.2(a),(b)に平面的に狭い範囲の箇所で行われたコーン貫入試験(CPT)結果から換算したＮ値と細粒分含有率FCの深度分布を付2.)。深度8～18m付近の中砂層のＮ値は10～20程度の範囲でばらつ深度。そこで，代表的な１箇所の深度分布を正解値とし，他箇所のＮ値の山と谷が正解値と合うように深度補正(0～±0.5m程度)を試み付図2.2(c)に示す，深度8～18m付近の中砂層内には深度ずれと解釈できる。また，深度補正細粒分含有率のも重なる深度8～18mの中砂層におけるＮ値の全データと区間平均) 相対頻度分布を付図2.3に示す。平均値15程度で正規分布に近い形状となっている，変動係数は17.4%と決して小さくない。，平均は全て同じ範囲(14～16)に含まれ，変動係数は1.9%である。同様の整理を行った地点の変動係数の比較を付表2.1に示す。全データを用いた場合の変動係数は17.4～42.4％であるが，区間平均では1.9～5.0％となり，いずれの変動係数もかなり小さくなることが分かる。従って，平面的に狭い範囲で地層構成がほぼ均一と仮定できる地盤あまりばらつかないと判断される。 付図2.4に同一敷地内で実施された9本の標準貫入試験結果付2.5)を示す。のＮ値の全データと，相対頻度分布を付図2.5に示すＮ値が深度方向に一定でないので相対頻度は広い範囲に分布し，最大相対頻度はデータの中心からはずれ，変動係数は84.0%と非常に大きい区間平均はあまりばらつかず，変動係数も7.1%と比較的小さい。，例えば杭の周面摩擦抵抗深度方向に積分される個々のＮ値。 付図2.1　東京地盤各層のＮ値のヒストグラムの例付2.1) 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 (a) 全データ 付図2.2　Ｎ値と細粒分含有率の深度分布の例付2.4)　　　　　　　 付表2.1　変動係数の比較付2.4) (b) 区間平均値 付図2.3　全データと深度8-18m区間 のＮ値の頻度分布の比較 (付図2.2のデータより)付2.4) 付図2.4　杭の鉛直支持力検討の対象とした９本の標準貫入試験結果付2.5) (3) 地盤のばらつきが杭の鉛直支持力に与える影響 　地盤定数(Ｎ値)の変動係数が0～50%の範囲で変動した場合の設計用先端支持力度付図2.6に，設計用周面摩擦力度を付図2.7に示す。許容応力度設計先端支持力度は，積載荷重時には変動係数16%程度で限界状態設計と許容応力度設計の値が一致し，限界状態設計の値は許容応力度設計の値より小さく安全率Fs1.0とすれば変動係数の値に関わらずな短期Fs=1.5とすれば、積載荷重時とほぼ同じ傾向となる。一方、周面摩擦力度は，積載荷重時には変動係数35%程度で，地震荷重時には23%程度(Fs=1.0)，および35%程度(Fs=1.5)で限界状態設計と許容応力度設計の値が一致限界状態設計と許容応力度設計得られた杭コンクリート量を付図2.に示すコンクリート量減ことが分かる。 付図2