日本土壌分类体系-日本ペドロジー学会.PDF

日本ペドロジー学会 日本土壌分類体系 日本ペドロジー学会 第五次土壌分類・命名委員会 2017 年 4 月 1 日 刊行のことば 「分類する」、この言葉は博物学の歴史とともに継承されてきている。少なくとも整理整頓をすると きに必要なことは、ある一定のルールに基づいてグループを創ることから始めるとスムーズに進むこと を、われわれは体得してきている。すなわち、分類は、よく似たものをまとめてグループを創り、それ を他者との何らかの違いから明確に区別していく作業である。その際に、何を分類のための基準として 用いるのか、が特に重要で、それは、分類した結果を何に利用するのか、に強く依存する。 生物を分類することもあれば、非生物を分類することもある。日本ペ ドロジー学会が主要な研究対象 としている土壌もまた、様々な目的のために分類されてきた。世界における、また日本国内における土 壌分類の歴史については、「 日本の統一的土壌分類体系－第二次案(2002)―」の刊行のことばに、当時の 日本ペドロジー学会会長である浜崎忠雄氏が詳しく述べておられるのでここでは繰り返さない。 日本国内の土壌分類は、農耕地を対象としたものと林地を対象としたものがあり、利用面が特に重視 されてきた歴史がある。これは、行政のラインの違いに端を発し、現在まで受け継がれてきている。し かし、世界基準の土壌分類では、農耕地も林野もすべて包括するものが一般的であるため、国内の土壌 すべてに対応できる、いわゆる『包括的な「日本基準」の土壌分類』が必要であることはもはや自明で あり、その策定が待たれていた。このテーマに、日本ペドロジー学会が主体となって長く取り組み、2002 年に第二次案を発表した。その後、農業環境技術研究所は、第二次案を取り込む形で「包括的土壌分類 第１次試案」を 2011 年に発表している。そこで、日本ペドロジー学会は、この「包括１次試案」で解 決できなかった課題に集中的に取り組むべく、第五次土壌分類・命名委員会を組織し『日本土壌分類体 系』の策定を目指してきた。国内の農林業を取り巻く環境は必ずしも追い風ではない。行政分野でも教 育研究分野でも、農林業やその重要な立地環境である土壌の担当者の削減が進んできている中、これま での人智を結集した形で、第三次案ではない『日本土壌分類体系』を策定しておく必要性をひしひしと 感じてきた。 『日本土壌分類体系』を取りまとめる方向性としては、包括的な土壌分類であることと同時に、土壌 分類に精通していない人が自分で分類してみようとする際にも強力な助けとなることを目指した。土壌 学に関連する分野の学生や研究者が、調査現場での判断に基づけば、土壌試料の分析結果を待たずとも おおよその分類が可能になることも重要なポイントである。これまで利用されてきている農耕地土壌の 分類や林野土壌の分類の大きな共通点でもある。 まだまだ完全なものではない。むしろ、新しい知見が加わるにつれて、分類は進化していくものであ る。より完成度の高い分類として改善を加えていくために重要なことは、使っていただくこと、そして、 問題点をどんどん指摘していただくことである。特に、土壌と関連のある研究論文の発表にあたっては、 土壌の分類名を示すことは必要条件である。邦文誌や国内の報告書ではもちろんのことであるが、欧文 誌での土壌分類名には、アメリカ農務省の Soil Taxonomy(2014)、世界土壌資源照合基準(WRB 2014) などのみならず、日本土壌分類体系による分類名も併記していただきたい。 日本ペドロジー学会では、これからも、世界でも通用する日本国内の土壌分類として『日本土壌分類 体系』を更新していく所存である。思うように分類できない、わかりにくい、などの具体的なご意見を 学会事務局までどしどしお寄せいただきたい。また、取り扱っている土壌に分類名をつけたいときには、 お近くの日本ペドロジー学会会員にご相談いただきたい。学会として、できる限りのお手伝いをさせて i いただきたいと考えている。 最後に、本書の作成に参加いただいた第五次土壌分類・命名委員会の前委員長・小崎隆氏はじめ委員 のみなさま、なかでも委員会での論議のとりまとめと執筆に当たられた諸氏に、厚くお礼申し上げます。 また、本書の作成を通して、委員会の進行や公表のための準備に労を惜しまれなかった前学会事務局長 の真常仁志氏に、