高齢者尿失禁ガイドライン -n.pdfVIP

高齢者尿失禁ガイドライン 平成12年度厚生科学研究費補助金（長寿科学総合研究事業）事業 研究者一覧 国立療養所中部病院泌尿器科 岡村菊夫 名古屋大学医学部泌尿器科 後藤百万 国立療養所中部病院老年科 三浦久幸 福島県立医科大学泌尿器科 山口 脩 九州大学医学部泌尿器科 内藤誠二 東邦大学医学部公衆衛生学 長谷川友紀 名古屋大学医学部泌尿器科 大島伸一 - 2 - はじめに 高齢者における尿失禁の頻度は極めて高く、在宅高齢者の約10%、病院や介護施設 などに入所している高齢者では50%以上に尿失禁がみられる。我が国では、60 歳以 A 上の高齢者の50%以上に尿失禁があると報告され、 その 実数は300 万人とも400 万人ともいわれている。大島らも、愛知県内にある養護老人ホーム、特別養護老人ホ ーム、老人保健施設において尿失禁のためおむつを装着している高齢者の頻度を調べ、 B それぞれ8.5%、54.5%、58.6% と報告した。 尿失禁は、通常、直接生命にかかわることはないが、生活の質(QOL: Quality of Life) を脅かす疾患で、精神的な苦痛や日常生活での活動性低下をもたらす。逆に、尿失禁 を治療し、軽快ないしは治癒させることで、苦痛を除き、生活範囲を広げ、いきいき とした生活を取り戻させることもできる。 現実的には、恥ずかしさのため、尿失禁があることを誰にも相談できないでいる高 齢者も多く、また、相談しても単に「年のせい」として片づけられてしまうことも多 い。一般内科医や泌尿器科医の高齢者尿失禁に対する関心は、残念ながら高いとはい えない。社会学的にみれば、高齢化が急速に進行している我が国の尿失禁にかかる費 C 用は膨大なものになりつつある。 一方、介護保険制度の導入や高齢者の自己負担 額の増大など、施設入所者の泌尿器科専門医受診も抑制がかかるようになりつつある。 このような状況の中で、医学的にもコスト的にも効率良く尿失禁を診断し、治療して いくシステムが必要である。すなわち、1) 本人、介護者、看護婦（士）、一般内科医 のレベルで尿失禁のタイプを診断し、タイプに合わせた対処法や介護法を実践し、2) 尿失禁が改善しない場合に専門医を受診するシステムを形成しなければならない。 尿失禁に対する治療に関してはさまざまな臨床試験が行われており、有効な治療法 が示されるようになってきた。この結果をもとに、米国においては、1992 年にAgency for Health Care Policy and Research から成人の尿失禁のガイドラインが作成され、 1996 年にはその改定版が示されている。しかし、本邦では、泌尿器科専門医から一 般の人々や介護者、一般内科医への啓発はほとんど進んでいないのが現状である。今 回、我々が作成したガイドラインは平成 12 年度厚生省科学研究補助金（長寿科学総 合）の助成を受けて、科学的な根拠に基づいて、高齢者尿失禁の適正な診断･評価、 治療、介護方法を示すものである。一般内科医、看護婦（士）、また、介護にあたる 方たちのお役に立てれば、幸いである。 - 3 - 目