情報機器操作の位置づけについての一考察.docVIP

「情報機器操作」で扱うリテラシについて 宮城教育大学教育学部学校教育講座　平真木夫 m-taira@staff.miyakyo-u.ac.jp １．定点観測 平（2001）は宮城教育大学の1年生を対象にして、コンピュータの利用年数、自宅所有率、検索サイトの知識などを調査した。本年度も同様に1年生を対象に調査を行い、昨年度と違いが見られるか考察する。なお、昨年度も本年度も「発達と学習の心理ｃ」を受講している学生を対象にして調査を行ったが、昨年度の調査は12月中旬に、本年度は11月中旬に行った。つまり昨年度よりも約1ヶ月ほど早めに調査を行ったわけだが、この違いによる影響は実質的にないと思われる。それぞれの受講者のうち「情報機器操作」を履修した1年生は、平成13年度が104名、平成14年度が83名であった。 以下の表はコンピュータの所有状況に関する回答をまとめたものである。表に示されている人数を見たところ、平成13年度の学生たちの方がコンピュータの自宅所有率が高い印象を受けるが、統計的には有意な差ではない（χ2=.97, p=.325）。つまり、自宅所有率についてそれほど大きな違いはなかったと言えるであろう。 　 表．平成14年度11月中旬におけるコンピュータの所有状況（宮城教育大学） 自宅所有者 非自宅所有者 H14 56 27 H13 77 27 上記回答数のうち、PCを購入予定の学生は非所有者とした。 次に、コンピュータの利用歴について比較してみよう。平成13年度の調査では平均1.21年であったが、平成14年度の調査では平均1.40年であった。この数値から分かるとおり両者のあいだにはあまり違いが見られなかったといえるであろう（t(182)=.94, p=.350）。 １．１ 問題の所在 ここまでで明らかにした結果は、昨年度の情報機器操作の初回の講義で配布したアンケート結果と、今年度の結果とがほぼ同じ傾向を示していることと一致していると思われる（水谷好成氏からの私信による）。「情報機器操作」のカリキュラムも昨年度と今年度はほぼ同じ構成であり、似たようなコンピュータの利用経験、似たような所有率であったといえるであろう。 しかしながら、コンピュータの使い方は昨年度と違いが見られないのであろうか？この違いについて確認するためには、より網羅的な質問調査を行う必要があるが、利用実態の1つの簡易指標として、検索サイトに関する質問項目を用いて検討してみたい。 平成13年12月の時点で、学生たちが知っている検索サイトとして挙げられたサイトの平均は1.95サイトであったのに対して、平成14年11月では平均2.43サイトであった。今年度の学生は平成13年度よりも検索サイトに関する知識は増えているといえるであろう（t(182)=2.69, p=.008）。つまり、昨年度よりも学生たちはインターネットを日常的に利用するようになってきていると推測される。 もちろん、検索サイトに関する知識が昨年度と比較して有意に増えたことの理由としては、「情報機器操作」の教育的効果によると考えるよりも、単にインターネットがそれだけ日常生活の中に浸透してきていると考える方が適切であろう。たとえば、今年度行った調査では、更にコンピュータ全般に関する理解度を1から6までの数値で回答するよう求めた。質問紙の中では、「自分はコンピュータに詳しい」という評定項目に対して、1が「強くそう思う」、6が「全くそう思わない」で回答するよう求めた。 その結果、全学生の評定平均は5.05（標準偏差=1.18）となり、「全くそう思わない」にかなり近い数値が示された。すなわち、検索サイトなどを中心としたインターネットの知識は昨年度と比較して確実に増えたといえるであろうが、学生たちが感じている理解度はかなり低いレベルにあるといえるであろう。この結果を言い換えると、理屈はさておいて「何となくパソコンを利用できる」ようになってはいるが、最低限度の定型的な使い方しかできていないユーザー像が浮かび上がってくるように思われる。 たとえば、自宅ではメールの送受信の設定まで含めて全く問題なくできるのに、情報処理センターの演習室からはメールを送ることすらできない学生を、筆者が担当した講義の中で数多く見かけた。周知の通り、本学の情報処理センターの端末ではセキュリティの問題から、メールのクライアントソフトはNetscape Communicator 4.7を利用するように初期設定されている。しかしながら、メールソフトのシェア率を反映して、学生たちの大多数は自宅でOutlook Expressを利用していると推測される。つまり、自分が普段慣れ親しんでいるソフトウェアでは問題なくメールを送受信できるが、メール