2-日本建筑学会.doc

PAGE  PAGE 11 第1章　調査計画の概要 1.1節　本指針の目的 　地盤調査は，建築物の要求性能に基づく建築基礎の設計および施工計画に必要な地盤情報を取得するために行う．本指針は，その計画の元となる地盤情報の収集と分析，地盤調査計画の立案方法，調査?試験の適用方法，調査結果の解釈方法について示すことを目的とする． (1)本指針の適用範囲 ?本指針は，建築基礎の設計および施工計画に必要な地盤情報を取得するための地盤調査の計画立案の基本的な考え方を示したものである．ただし，「小規模建築物基礎設計指針」1.1.1)の対象とする小規模建築に関する地盤調査は本指針からは除く. ?建築基礎の設計については，「建築基礎構造設計指針?同解説」1.1.2)（以下，「基礎指針」）に示された建築基礎の設計方法に必要な地盤データ（地盤情報）を得るための地盤調査計画について示した．そのために,同指針に示された各レベルの要求性能に対応できるよう，沈下の検討や耐震設計に必要な地盤情報とそのための地盤調査についても示した． ?建築基礎の施工計画に関しては，本学会の「山留め設計施工指針1.1.3)」，「建築地盤アンカー設計施工指針?同解説1.1.4)」，「建築工事標準仕様書　JASS3　土工事および山留め工事, JASS4　地業および基礎スラブ工事1.1.5)」に準拠して，地下工事（根切?山留，建築基礎の施工）を安全に進めるための地盤情報とそのための地盤調査について示した． (2)本指針の基本方針 ?一般の建築設計者，施工技術者が，本指針を参照することにより，安全性を確保し，かつ合理的な建築基礎の設計，施工計画のための地盤調査計画が可能になることを目指し，地盤調査の手順，方法を示すとともに，想定されるさまざまなケースにおける具体的な計画例を示した． ?本指針では，「地盤情報」とは，建築の基礎の設計および施工計画に必要な，いわゆる「地盤定数」のみでなく，地形?地質や地盤災害に関する資料，データベース等を総称したものである．また，地盤に関連した環??問題のうち，特に建築基礎の設計，施工計画に影響を及ぼすと思われる土壌汚染と地盤環境振動に関する情報も含むものとした． ?安全性を確保し，かつ合理的な建築基礎の設計，および安全性の高い施工のためには，精度の高い調査，試験方法の採用と，結果の妥当性，ばらつきを評価できる十分な量の調査，試験数とその結果の精査が必要であることを示した．また，建築物の立地条件（平野部に計画されることが多い，既存建物が残っている場合がある等）についても考慮すべきことを示した． ?発注段階から設計者，施工者と専門知識を有する調査者が連携，協議して計画を進めることが重要であることを示した． ?地盤調査計画および結果の解釈にあたっては，事前調査による既存資料（地盤図等）および地盤情報データベースやハザードマップ類を積極的に利用し，総合的に検討することを示した． ?地盤調査の方法は，設計に必要な最小限の情報を示し，詳細は専門書，たとえば，地盤工学会「地盤調査の方法と解説1.1.6)」「土質試験の方法と解説1.1.7)」によるものとした．本指針の基準?規格で「JGS」とあるのは地盤工学会の基準である． ?地盤の環境評価のための調査について，土壌汚染対策法(2002)に基づく土壌汚染調査と地盤を伝播する振動によって発生する環境振動調査（地盤環境振動調査）を取り上げ，それらの調査計画についても示した．調査方法については，建築基礎設計技術者および建築の企画，設計，施工に携わる関係者が調査計画を立案する上での必要最小限の情報を示し，サンプリング，調査分析方法，調査結果の評価方法などの詳細は，土壌環境センター「土壌汚染対策法に基づく調査及び措置の技術的手法の解説1.1.8)」，日本建築学会「建築物の振動に関する居住性能評価指針?同解説1.1.9)」，「環境振動?固体音の測定技術マニュアル1.1.10)」などによるものとした． ?土壌汚染調査計画については，土壌汚染の発生メカニズム，主な汚染物質と法的規制，建築基礎の設計，施工計画との関連について示し，段階的に計画立案する資料等調査，土壌汚染状況調査，および調査計画例について示した． ?地盤環境振動調査計画については，地盤環境振動問題の要因と発生する障害について示し，事前調査および振動レベル測定，振動波形測定，周波数分析などの振動特性調査について示した． (3)本指針の構成 　本指針は以下の4章で構成されている．なお，必須ではないものの地盤調査計画に参考となる専門的あるいは補助的な事項を付録に示した． 表1.1.1　本指針の構成 1章　調査計画の概要地盤調査の手順や規模など，計画立案にあたっ