资料-厚生劳动.ppt

* * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * * （P　62　表12） 第5章　アナフィラキシーが起ったときの対応（「エピペン?」の使用について） （P　63　表13） （P　64　表14） （P　65） （P　66） （P　67） （P　67） 第6章　アレルギー疾患の共通理解 　　　　　　と関係者の役割 （P 71） 参考様式、関係法令等 ?本動画は福岡会場における講師の説明です ?資料は本動画の他、厚労省HPに掲載している資料を活用ください ?研修で説明した資料のほか、参考資料があることがあります。厚労省HPをご確認ください。 （P 73） （P　74） （P　75） （P　76） * * * * * * * * * * * * * * * * * 保育所での生活上の留意点 （P　29　） （P　29） （P　32） （P　34） （P　35　表　7） 食物アレルギー発症予防に関するまとめ 妊娠中や授乳中の母親の食事制限 食物アレルギーの発症予防ために妊娠中と授乳中の母親の食事制限を行うことを推奨しない。食事制限は母体と児に対して有害な栄養障害を来す恐れがある。 （日本小児アレルギー学会?食物アレルギー診療ガイドライン2016としてのコメント） （P 35　表7） （完全）　母乳栄養 母乳には多くの有益性があるものの、アレルギー疾患予防という点で母乳栄養が混合栄養に比べてすぐれているという十分なエビデンスはない。 人工栄養 加水分解乳による食物アレルギーの発症予防には十分なエビデンスはない。 離乳食の開始時期 生後5～6ヵ月頃が適当（わが国「授乳?離乳の支援ガイド2007」準拠）であり、食物アレルギー発症を心配して離乳食の開始を遅らせることは推奨されない。*1）*2） 乳児期早期からの保湿スキンケア 生後早期から保湿剤によるスキンケアを行い、アトピー性皮膚炎を30～50％程度予防できる可能性が示唆されたが食物アレルギーの発症予防効果は証明されていない。 （P 35　表7） プロバイオティクス／プレバイオティクス 妊娠中や授乳中のプロバイオティクスの使用が児のアトピー性皮膚炎を減ずるとする報告はあるが、食物アレルギーの発症を予防するという十分なエビデンスはない。 （P 35　表7） （P　36） （P　38） （P　41　図9） （P　41　表8） エピペン?0.15mg（体重15kg　以上 30kg　未満）　 2.　アドレナリン自己注射薬　（商品名　「エピペン?0.15mg」） （P　43） （P　44） Ⅰ.　保育所給食の特徴と対応のポイント （P　44） Ⅱ.　保育所の給食?離乳食の工夫?注意点 （P　45） （P　47　表9） 〈参考例〉 （P　49） （P　50　表10） （P　51　） （P　51） （P　52　表11） 経口免疫療法 （P　54） （P　56） （P　57　図9） （P　58　） （P　59） 第4章　食物アレルギーへの対応 （P　61） （P　61） 厚生労働省 　　　平成28年度保育所等事故予防研修会 「保育所等におけるアレルギー対応」 （テキスト） 無断転用不可 国立病院機構　　　福岡病院 　　　　　名誉院長　　西間　三馨 ?本動画は福岡会場における講師の説明です ?資料は本動画の他、厚労省HPに掲載している資料を活用ください ?研修で説明した資料のほか、参考資料があることがあります。厚労省HPをご確認ください。 第1章　　　総論 （P　2　表2） （P　2　図1） 第2章　保育所における 　　　　　　　　アレルギー疾患（実態） （P　4　図2,図3） （P　5　図4） （P　5　表2） （P　6　表3） （P　8） 【生活管理指導表の活用について】 アレルギー疾患を持つ子どもの把握 ?入園面接時に、アレルギーについて保育所での配慮が必要な場合、申し出てもらう。 ?健康診断や保護者からの申請により、子どもの状況を把握する。 保護者への生活管理指導表の配付 ?アレルギー疾患により、保育所で配慮が必要な場合に保護者からの申し出により配付する。 （P　9） 医師による生活管理指導表の記入 ?主治医、アレルギー専門医に生活管理指導表を記載してもらう。 （保護者は保育所の状況を医師に説明する） ?保護者は、必要であれば、その他資料等を保育所に提出する。 保護者との面談 ?生活管理表を基に、保育所での生活や食事の具体的な取り組みについて、施設長や嘱託医、看護師、栄養士、調理員等と保護者が協議して対応を決める